日本ケミファはやばい？評判や将来性を徹底解説

「日本ケミファはやばい」という評判を耳にして、就職や転職を検討している方は不安に感じていませんか。

特に、近年の赤字や過去の不祥事に関する情報を見ると、企業の将来性に疑問を抱くかもしれません。

また、主力であるジェネリック医薬品事業の動向や期待される新薬の開発状況、さらには社員の年収や主な退職理由、そして就職難易度といった内部情報も気になるところでしょう。

この記事では、そうした様々な疑問に答えるため、客観的な情報をもとに日本ケミファの実態を多角的に解説します。

日本ケミファはやばい？評判や業績から見る実態

• 事業内容の全体像
• ネットでの評判を調査
• 近年の業績推移をチェック
• 赤字に転落した背景とは
• 過去に起きた不祥事の概要

日本ケミファ事業内容の全体像

日本ケミファ株式会社は、医療用医薬品を中核としたトータルヘルスケア企業です。

同社の事業は、主に3つの領域に分かれています。

事業の根幹を成すのは「医薬品事業」であり、特色のある新薬とジェネリック医薬品の両方を取り扱っている点が大きな特徴です。

特に、ジェネリック医薬品は開発から製造、販売までを一貫して自社グループで手掛けており、会社の売上の大部分を占めています。

次に「臨床検査薬事業」では、アレルギー疾患や生活習慣病の分野で医療現場の迅速な診断をサポートする製品を提供しています。

近年では、自社開発のアレルギースクリーニング機器「ドロップスクリーン」が事業成長を強力に牽引しています。

そして「ヘルスケア事業」では、医薬品メーカーとしての知見を活かし、医薬部外品のクリームや健康食品、化粧品など、人々のセルフメディケーションを支援する付加価値の高い商品を展開しています。

このように、医療用医薬品から日々の健康を支える製品まで、幅広く事業を手掛けているのです。

引用：日本ケミファ株式会社公式サイト

ネットでの評判を調査

日本ケミファに関する評判は、良い面と懸念される面の両方が見られます。

良い評判

ワークライフバランスについては、肯定的な意見が目立ちます。

特に本社の管理部門は比較的落ち着いた環境で、産休や育休も取得しやすく、プライベートとの調整がしやすいとの声があります。

また、有給休暇も申請しやすい雰囲気があるようです。

営業面では、メーカーとしての認知度が高いため、医療機関に対して営業活動を進めやすいというメリットが挙げられています。

豊富な製品ラインナップがあるため、提案の幅が広く、医療関係者とコミュニケーションが取りやすいと感じる社員もいます。

 

気になる評判

一方で、企業の将来性や経営方針に対して不安を感じる声も少なくありません。

売上の大部分をジェネリック医薬品に依存している構造や、毎年の薬価改定が経営に与える影響を懸念する意見が見られます。

また、歴史のある企業ならではの保守的な企業体質を指摘する声もあります。

トップダウンの傾向が強く、若手や現場の意見が反映されにくいと感じる場面があるようです。

こうした背景から、優秀な若手社員ほど早期に離職していくという厳しい指摘も存在します。

 

近年の業績推移をチェック

日本ケミファの近年の業績は、厳しい状況が続いていましたが、回復の兆しも見え始めています。

2024年3月期の連結決算では、売上高が307億4,800万円、最終損益は1億8,000万円の赤字となりました。

これは、主力であるジェネリック医薬品事業が薬価改定の影響を受けたことに加え、前年度から続いた出荷調整や、天候不順による花粉飛散量の減少で抗アレルギー薬の市場が低調だったことなどが要因とされています。

一方で、2025年3月期の業績予想では、売上高325億7,000万円、経常利益は4億4,300万円の黒字に転換する見通しです。

この回復を牽引するのが、後述する臨床検査薬事業の好調です。

厳しい外部環境の中でも、新たな収益の柱を育てることで、経営の立て直しを図っている状況がうかがえます。

 

連結損益の推移

（▲は損失）

赤字に転落した背景とは

2024年3月期に最終赤字へ転落した主な要因は、主力事業であるジェネリック医薬品を取り巻く厳しい環境にあります。

最大の理由は、政府の医療費抑制策の一環として行われる継続的な「薬価改定」です。

これにより、医薬品の公定価格が引き下げられ、企業の収益性が圧迫されています。

日本ケミファも例外ではなく、売上の大半を占めるジェネリッ事業が直接的な影響を受けました。

また、前年度に発生した出荷調整の影響が尾を引いたことも一因です。

近年、他社で発生した品質問題をきっかけに、ジェネリック医薬品業界全体で品質確保と安定供給への要求が高まり、生産体制の見直しなどが必要となりました。

さらに、天候不順により春先の花粉飛散量が市場の予測を下回ったことも、業績に影響を与えました。

これにより、同社が扱う抗アレルギー薬や関連するアレルギー検査の需要が伸び悩み、想定していた売上を下回る結果となったのです。

これらの複合的な要因が重なり、赤字計上という厳しい結果につながったと考えられます。

 

過去に起きた不祥事の概要

日本ケミファの評判を調べる際に触れられることのある「日本ケミファ事件」は、1982年に発覚した新薬の承認申請におけるデータねつ造事件です。

この事件では、新薬の有効性を示すための臨床試験データを、実際には試験を行わずに作成していたことが明らかになりました。

さらに、副作用に関する不都合なデータも隠蔽されていたとされています。

企業の社会的責任や倫理観が厳しく問われる事態となり、当時の製薬業界に大きな衝撃を与えました。

ただし、この事件は40年以上も前に起きた出来事です。

現在の日本ケミファのコンプライアンス体制や企業文化と、当時の状況を直接結びつけて評価することは適切ではないでしょう。

企業はこのような過去の過ちを教訓とし、長い年月をかけて信頼回復に努めています。

そのため、この一件をもって現在の企業全体を「やばい」と判断するのは早計であり、現在の事業活動や経営方針を冷静に評価することが大切です。

 

働くにはやばい？日本ケミファの年収と労働環境

• 気になる平均年収と業界水準
• 主な退職理由からわかること
• 福利厚生とワークライフバランス
• 新卒・中途採用の就職難易度

気になる平均年収と業界水準

日本ケミファの平均年収は、有価証券報告書によると過去5年間で640万円から690万円前後で推移しており、ジェネリック医薬品を主力とするメーカーとしては標準的な水準です。

例えば、同業他社の平均年収と比較すると、日医工が約675万円、東和薬品が約648万円（いずれも2021年度実績）となっており、日本ケミファはこれらと同程度の給与水準にあることがわかります。

一方で、新薬開発をメインとする大手製薬会社の中には年収1,000万円を超える企業も多く、そうした企業と比較すると見劣りするかもしれません。

ただ、dodaに掲載されている求人情報を見ると、職種や経験によって年収は異なり、例えば人事（教育・採用担当）では550万円～850万円、CRA（臨床開発モニター）では470万円～650万円といったモデル年収が提示されています。

給与水準を評価する際は、業界内での立ち位置や職種を考慮に入れることが必要です。

 

製薬会社との年収比較（参考）

 

主な退職理由からわかること

日本ケミファの退職理由として挙げられる声からは、主に会社の将来性や企業文化に関する課題がうかがえます。

最も多く見られるのが、会社の将来に対する不安です。

前述の通り、売上の中心であるジェネリック医薬品事業は薬価改定など外部環境の影響を受けやすく、収益構造に課題を抱えています。

また、長期間にわたって自社開発の新薬が生まれていない状況から、今後の成長戦略に疑問を感じて退職を決意する社員がいるようです。

次に、経営方針や企業文化への不満も退職理由の一つです。

口コミによれば、経営陣の意思決定が絶対的ないわゆるトップダウンの傾向があり、現場の意見が通りにくいと感じる社員もいます。

こうした環境の中で、自身のキャリアアップややりがいを見出しにくくなり、より風通しの良い企業へ転職していくケースが考えられます。

特に、意欲の高い若手社員ほど、このような環境に閉塞感を覚えてしまうのかもしれません。

 

福利厚生とワークライフバランス

日本ケミファの福利厚生制度は、比較的充実していると考えられます。

住宅関連では、条件を満たした場合に利用できる借上社宅制度や、社有社宅が用意されています。

また、通勤手当や超過勤務手当なども整備されています。

資産形成を支援する制度として、従業員持株会や財形貯蓄、退職年金制度（確定給付企業年金、企業型確定拠出年金）も導入されています。

特徴的なのは、万が一働けなくなった際の収入を補償するLTD（長期障害所得補償保険）制度がある点です。

これは社員が安心して長く働ける環境を支える制度と言えるでしょう。

休日・休暇は、完全週休2日制（土・日）、祝日に加え、夏期・年末年始休暇などがあり、2020年度の年間休日実績は126日と、十分な休日が確保されています。

口コミでも、有給休暇は取得しやすく、ワークライフバランスは整っているという声が多く見られます。

特に内勤の女性は、産休・育休からの復職もしやすく、テレワークも導入されているため働きやすい環境のようです。

 

新卒・中途採用の就職難易度

日本ケミファへの就職難易度は、職種によって異なりますが、製薬業界全体として専門性が求められるため、決して容易ではありません。

特に研究開発職やMR（医薬情報担当者）などの専門職は、薬学や化学、生命科学系の専門知識が必須となる場合が多く、応募の段階で一定のハードルがあります。

また、新薬とジェネリックの両方を扱い、臨床検査薬など多角的な事業を展開しているため、それぞれの分野で高い専門性を持つ人材が求められます。

一方で、会社のデータを見ると平均勤続年数は15.5年（2024年4月時点）と長く、一度入社すれば安定して長く働ける環境であることがうかがえます。

新入社員研修や階層別研修、自己啓発支援制度なども充実しており、人材育成に力を入れている姿勢も見られます。

これらの情報を総合すると、入社のハードルは決して低くありませんが、必要な専門知識やスキルを持ち、企業の事業内容に強い関心があれば、挑戦する価値は十分にある企業と言えるでしょう。

 

日本ケミファの事業戦略と課題・将来性

• 事業から見る将来性の見通し
• 主力のジェネリック事業の現状
• 期待される新薬開発の進捗状況
• 成長を牽引する臨床検査薬事業
• 他社にはない独自の強み

事業から見る将来性の見通し

日本ケミファの将来性は、課題と成長可能性が混在している状況です。

ネガティブな側面としては、収益の柱であるジェネリック医薬品事業が、薬価制度改革という構造的な課題に直面している点が挙げられます。

これにより、近年の業績は不安定であり、赤字を計上するなど厳しい経営状況が続いています。

また、20年以上も自社開発の新薬が上市できていない点も、長期的な成長に対する懸念材料です。

一方で、ポジティブな側面も明確に存在します。

最大の希望は、臨床検査薬事業の急成長です。

特にアレルギースクリーニング機器「ドロップスクリーン」は市場で高い評価を得ており、今後の業績を牽引する大きな柱となることが期待されています。

さらに、時間はかかっているものの、アルカリ化療法を軸としたユニークな新薬開発も継続しています。

これらの成長事業が、ジェネリック事業の収益性の課題をどこまでカバーし、会社全体の成長軌道に乗せられるかが、今後の将来性を占う上で鍵となります。

 

主力のジェネリック事業の現状

現在、日本ケミファの売上の大部分を占めるジェネリック医薬品事業は、成熟期を迎えた市場の中で厳しい事業環境に置かれています。

国内ではジェネリック医薬品の使用割合80%という政府目標が達成され、市場は拡大しましたが、その一方で毎年のように行われる薬価改定によって、製品価格は下落し続けています。

このため、売上を伸ばしても利益を確保することが難しくなっており、多くの企業が収益性の改善に苦しんでいます。

また、近年、同業他社で発覚した品質問題は、業界全体への信頼を揺るがす事態となりました。

これにより、ジェネリック医薬品を扱う企業に対して、社会からは従来以上に厳しい品質管理と、いかなる状況でも製品を供給し続ける「安定供給」の責任が求められています。

このような状況下で、日本ケミファは開発・製造・販売の一貫体制という強みを活かし、医療現場のニーズを反映した高品質な製品の安定供給に取り組むことで、他社との差別化を図ろうとしています。

 

期待される新薬開発の進捗状況

日本ケミファは、ジェネリック医薬品事業で安定した基盤を築きつつ、画期的な新薬の創出にも挑戦しています。

現在の開発の中心は、長年培ってきた技術や知見を活かした「アルカリ化療法」に関連するものです。

これは、体液の酸性度を調整することで治療効果を狙うアプローチで、例えばすい臓がん治療など、まだ十分な治療法がない疾患への応用が研究されています。

これらの開発プロジェクトの中には、国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）から公的資金の支援を受けているものもあり、その独創性と可能性が期待されています。

ただし、現在開発中のパイプラインの多くは、臨床試験の初期段階であるフェーズ1やフェーズ2にあるのが実情です。

新薬が製品として世に出るまでには、さらに最終段階の試験をクリアし、国の承認を得るという長い道のりがあります。

口コミで「20年以上新薬が出ていない」と指摘されるように、新薬開発の難易度は非常に高いですが、同社はAIなどのデジタル技術も活用しながら、創薬の成功確率を高める努力を続けています。

 

成長を牽引する臨床検査薬事業

近年の日本ケミファにおいて、最も明るい材料と言えるのが臨床検査薬事業の目覚ましい成長です。

この成長を牽引しているのが、2020年に市場投入されたアレルギースクリーニング機器・試薬「ドロップスクリーン」です。

この製品は、指先から採取したわずか1滴の血液で、41種類ものアレルゲン（アレルギーの原因物質）を約30分という短時間で測定できる画期的なシステムです。

従来のアレルギー検査は、専門の検査機関に血液を送る必要があり、結果が判明するまでに数日かかっていました。

しかし、ドロップスクリーンを使えば、患者が病院やクリニックを訪れたその日のうちに検査結果を知ることが可能になります。

この利便性が医師と患者の双方から高く評価され、国内のクリニックを中心に導入台数は1000台を突破しました。

同社はこの成功を足掛かりに、海外展開も計画しており、臨床検査薬事業はジェネリック事業に次ぐ、第2の収益の柱として大きな期待が寄せられています。

 

他社にはない独自の強み

日本ケミファには、他の多くの製薬会社にはない独自の強みがいくつか存在します。

最大の強みは、新薬系医薬品メーカーでありながら、ジェネリック医薬品の開発・製造・販売の全てを自社グループで一貫して手掛けている数少ない企業の一つである点です。

長年にわたって新薬を扱ってきた経験から、MR（医薬情報担当者）による質の高い情報提供体制が確立されており、この体制をジェネリック医薬品の普及にも活かしています。

医師との強固な信頼関係は、大きな財産と言えるでしょう。

また、開発から販売までを一貫して行うことで、MRが医療現場で収集した医師や患者のニーズを、直接製品開発にフィードバックできるというメリットがあります。

例えば、光の反射を抑えて文字を読みやすくした「艶消しのPTPシート」や、誰にでも識別しやすい「ユニバーサルデザインフォント」の採用、錠剤を半分に割っても薬剤名がわかるような印字デザインなど、使用者側の利便性や安全性を高めるための細やかな工夫を、他社に先駆けて行ってきました。

これらの取り組みが、同社の製品に対する信頼につながっています。

 

まとめ：日本ケミファはやばいのか総括

この記事で解説した内容を基に、日本ケミファの現状を多角的にまとめます。

• 売上の大半はジェネリック医薬品事業が占める
• 2024年3月期は薬価改定の影響などで最終赤字を計上
• ただし2025年3月期は黒字転換を見込んでいる
• 臨床検査薬事業が新たな収益の柱として急成長中
• 特にアレルギー検査機器ドロップスクリーンが好調
• アルカリ化療法を軸とした新薬開発に挑戦している
• 20年以上自社開発の新薬は市場に出ていない
• 1982年に臨床試験データのねつ造事件があった
• 平均年収は後発品メーカーとして標準的な水準
• ワークライフバランスは部署により評価が異なる
• 本社管理部門は比較的働きやすいとの評判
• 福利厚生はLTD制度など比較的充実している
• 将来性への不安を理由に退職する声もある
• 保守的でトップダウンな社風という指摘が存在する
• 新薬とジェネリックの一貫体制が他社にない強み

今回は、「日本ケミファはやばい」という評判の真相について、業績や将来性、働き方といった複数の視点から詳しく解説いたしました。

この記事を通じて、同社が抱える課題と、将来への成長可能性の両側面をご理解いただけたのではないでしょうか。

確かに、主力であるジェネリック事業を取り巻く環境や近年の赤字は、不安要素かもしれません。

しかしその一方で、アレルギー検査機器「ドロップスクリーン」を筆頭とする臨床検査薬事業が新たな収益の柱として急成長しているのも事実です。

働く環境に目を向けても、充実した福利厚生や安定した雇用基盤があるという魅力的な側面と、企業文化に対する懸念の声が共存しています。

このように、日本ケミファという企業は、一つの側面だけを見て「やばい」と結論付けることはできません。

就職や転職活動で企業を評価する際は、表面的な評判に惑わされず、ご自身で様々な情報を集め、多角的に分析することが不可欠です。

この記事が、あなたのキャリア選択における重要な判断材料の一つとなれば、大変嬉しく思います。

セルワーク薬剤師

ファルマスタッフ

アプロドットコム