治験コーディネーターの離職率は高い？後悔しないための選択

新薬の開発現場で重要な役割を担う治験コーディネーターですが、インターネットで検索すると「離職率」や「転職後の後悔」といったネガティブなキーワードが目に入り、不安を感じている方も多いのではないでしょうか。

この職種の社会的意義や専門性に強い関心を持ち、さまざまな業界データや現場の実態を詳しく調べてきました。

特に薬剤師や看護師といった医療職からのキャリアチェンジを考えている方にとっては、年収が下がるリスクや仕事がきついという評判、そして自分が本当に向いている人なのかという点は切実な悩みだと思います。

この記事では、客観的な数値データに基づいた離職率の真相や、現場で直面する具体的なストレス要因、さらには後悔を避けるための選び方について、私が見聞きし、分析した内容を誠実にお伝えします。

この記事を読み終える頃には、あなたが治験コーディネーターという道に進むべきかどうかの明確な基準が持てるようになるはずです。

治験コーディネーターの離職率と現場の実態

治験コーディネーターという仕事の「本当のところ」を理解するために、まずは客観的な数字から見ていきましょう。

離職率の高さが噂される背景には、業界特有の構造的な問題が潜んでいます。

治験コーディネーターの離職率が高いと言われる理由

治験コーディネーター（CRC）の離職率について、データを確認すると、極端に異常な数値ではないものの、一定の流動性があることが分かります。

日本SMO協会（JASMO）の調査によれば、会員企業のCRC離職率は年度により幅がありますが、12.1%から19.6%の範囲で推移しています。

2022年度データでは14.6%となっており、約7人に1人が1年間に職場を離れている計算になります。

未経験者の定着と高度化する業務のギャップ

離職率を押し上げている大きな要因の一つに、入社直後の「立ち上がり負荷」の高さがあります。

未経験で入社した際、医学知識だけでなく薬機法やGCP（医薬品の臨床試験の実施の基準）といった複雑な法規制を短期間で習得しなければなりません。

加えて、病院内の多職種調整や被験者へのデリケートな対応が求められるため、理想と現実のギャップから「自分には無理だった」と後悔し、早期離職に至るケースが多いのです。

治験コーディネーターが直面するがん治験の難易度

近年、治験の現場では「がん領域」の試験が急増しています。

日本人の2人に1人ががんに罹患すると言われる中、抗がん剤の開発は最優先事項ですが、この領域のCRC業務は極めて難易度が高くなります。

プロトコールの複雑さはもちろん、副作用の判定や評価が生命に直結するため、一瞬の油断も許されない緊張感が続きます。

がん治験に対応できるCRCを育成するには膨大な時間がかかりますが、現場では即戦力が求められるため、経験の浅いCRCが重責を担わされる場面も少なくありません。

このようなプレッシャーが心身の疲弊を招き、「仕事がきつい」という評価に繋がっているのが現状です。

がん専門施設でのOJT研修など、企業側も対策を講じていますが、個人にかかる責任の重さは依然として高いままです。

治験コーディネーターの業務負担が増える構造的要因

治験コーディネーター（CRC）の仕事が「きつい」と評される背景には、個人の能力不足ではなく、この職種が置かれている特殊な立ち位置と業界の構造が深く関係しています。

私自身、この業界の仕組みを紐解く中で、CRCが単なる医療従事者ではなく、極めて複雑な「調整役」であることを痛感しました。

彼らは医療機関、製薬会社（治験依頼者）、そして被験者の三者の中心に立ち、常に最適解を求められる過酷な環境に身を置いています。

特に、多忙を極める医師や看護師といった病院スタッフに対し、治験のプロトコール遵守を依頼する業務は、精神的な消耗が非常に激しいものです。

病院側には日常の診療業務が最優先としてあるため、治験に伴う細かな手順や書類作成は「追加の負担」と捉えられがちです。

その中で、いかに角を立てずに協力を仰ぎ、試験の質を担保するかという、マニュアル化できない高度な人間力が求められることが、CRCを構造的に追い詰める一因となっています。

ステークホルダー間の調整と法的遵守の重圧

CRCの業務負荷を語る上で避けて通れないのが、法的な規制と品質への厳しい要求です。

治験は「医薬品の臨床試験の実施の基準（GCP）」という厳格なルールに基づいて行われます。

データの正確性が新薬の承認に直結するため、わずかな記録ミスや手順の逸脱も許されません。

この「失敗が許されない法的プレッシャー」が、日常的な事務作業の心理的ハードルを押し上げています。

また、治験には明確な「繁忙期の波」が存在します。

試験の立ち上げ期には膨大な契約書類や手順書の整備に追われ、症例の組み入れが集中する時期には被験者対応が重なります。

これらはプロジェクト単位で動くため、自分自身のペースで仕事をコントロールすることが難しく、「他者の都合に振り回されるスケジュール」が常態化しやすいのです。

こうした構造を理解せずに転職してしまうと、「こんなに忙しいとは思わなかった」という後悔に繋がりやすいため、注意が必要です。

治験コーディネーターの給与と薬剤師平均の格差

薬剤師から治験コーディネーター（CRC）への転職を検討する際、避けては通れない現実が「年収の低下」です。

私自身、医療業界のキャリアパスを調べていく中で、この金銭的なギャップが転職後の「後悔」に直結しているケースを数多く目にしました。

専門的な知識を駆使して新薬開発を支えるという点では共通していますが、報酬体系は大きく異なります。

公的な統計である厚生労働省の「職業情報提供サイト（job tag）」の令和6年公開データによれば、薬剤師の平均年収は約599.3万円であるのに対し、治験コーディネーターは約430.2万円という結果が出ています。

この約170万円という大きな乖離は、日々の生活水準に目に見える変化をもたらすため、単なる「やりがい」だけでは埋めきれない精神的な負担となることがあります。

評価制度と昇給スピードの現実

調剤薬局やドラッグストアでは、管理薬剤師や店舗責任者といった役割に就くことで一定の年収が確保されやすいモデルですが、CRCの場合は「完全な企業人としての評価」が基本となります。

一部の企業では薬剤師免許への資格手当が支給されることもありますが、多くの場合は「担当した治験の進捗状況」や「施設の開拓実績」「プロトコール遵守の正確性」などが評価の対象です。

そのため、受け身の姿勢では年収はなかなか上がらず、維持・向上させるためには能動的なキャリアアップが不可欠です。

未経験からのスタート時は「自己投資の期間」と割り切り、一時的な生活水準の低下をあらかじめシミュレーションしておくことが、将来的な後悔を防ぐための現実的な防衛策となります。

治験コーディネーター資格の保有者と離職の相関

専門性を高めるために「日本SMO協会公認CRC」などの資格を取得することは、キャリアにとってプラスになります。

しかし、興味深いデータとして、資格保有者が必ずしも同じ職場で長く働き続けるとは限らないという点があります。

JASMOのデータによると、累計の公認CRC数に対して、実際にSMOに在籍している人数は約4割強に留まっています。

これは、資格を取得して実力をつけたCRCが、より好待遇な製薬会社のCRA（モニター）や院内CRCへ転職したり、あるいは全く別のヘルスケア関連職種へステップアップしたりしていることを示しています。

つまり、「資格を取ったから安泰」ではなく、資格を武器に次のステージへ移動する流動性が高い職種であると言えます。

これを「成長の証」と捉えるか、「定着の悪さ」と捉えるかで、この職業への見え方は大きく変わってくるでしょう。

 

治験コーディネーターとして後悔を避ける対策

ここまで厳しい現実を見てきましたが、それでもCRCとして活躍し、満足度の高いキャリアを築いている人は大勢います。

彼らに共通しているのは、入社前に徹底的な「リスクヘッジ」を行っている点です。

治験コーディネーターの口コミ（後悔）

転職を検討する際、実際に現場で働く方々の声は非常に貴重な判断材料となります。

治験コーディネーターの仕事は、外部から見ると華やかな専門職に映ることもありますが、現場の口コミには特有の苦労や理想とのギャップが色濃く反映されています。

ここでは、多くの人が「後悔」を感じやすいポイントについて、具体的な声を整理して解説します。

休日の連絡によるオンオフの難しさ

治験コーディネーターの仕事で最も多く挙げられる不満の一つが、プライベートの時間でも連絡が入ることによる心理的負担です。

治験は「試験」であり、被験者（患者さん）の安全を最優先に確保しなければなりません。

そのため、休日であっても、連絡が入る場合があります。

（職場により変動する）。

膨大な事務作業と会議による業務負担

「被験者に寄り添う仕事」というイメージで入職すると、現実に占める書類作成や会議の多さに驚く方が少なくありません。

治験は厳格なGCP（医薬品の臨床試験の実施の基準）などの法規制に則って進められるため、わずかなミスも許されません。

万が一、手順に逸脱が生じた場合には、詳細な報告書や再発防止策を策定する「顛末書」の作成に追われることもあります。

また、製薬会社や医療機関スタッフとの打ち合わせも頻繁に行われ、定時を過ぎてからの会議や、深夜まで及ぶ資料作成が常態化している拠点も存在します。

事務処理能力やマルチタスクをこなす力が不足していると、業務量の多さに忙殺されてしまうリスクがあります。

教育体制の格差と自己学習の必要性

未経験から治験コーディネーターになる場合、充実した研修制度を期待されるかと思いますが、実際には拠点や支店によって教育の質に大きなばらつきがあります。

会社としての研修プログラムは存在しても、配属先の先輩社員の指導力や、その拠点の忙しさによって、現場でのOJT（実地訓練）が不十分になるケースが見受けられます。

特に専門性が高い「がん治験」などの領域では、自分から積極的に論文を読み込み、法規制を勉強する姿勢が不可欠です。

「教えてもらうのを待つ」スタンスでは独り立ちが遅れ、周囲からのプレッシャーに耐えきれず離職を考えてしまうという後悔に繋がりやすいのが現実です。

施設間の移動時間と通勤エリアの負担

治験コーディネーターは特定の医療機関に常駐するのではなく、複数の施設を掛け持ちで担当することが一般的です。

担当エリアが広い場合、施設間の移動だけで1日の多くを費やすことも珍しくありません。

特に公共交通機関の本数が少ない地域や、自宅から遠方の施設を割り当てられた場合、身体的な疲弊は相当なものになります。

移動時間を「リフレッシュの時間」と捉えられるかどうか、あるいは直行直帰が柔軟に認められている職場かどうかを確認しておかないと、毎日の長距離移動そのものが転職後の大きな後悔要因となり得ます。

年収の伸び悩みと評価制度への不満

薬剤師平均年収と比較すると、治験コーディネーターの給与水準は低い傾向にあります。

転職直後の減収は承知の上であっても、その後の昇給ペースが期待ほど上がらないことに不満を持つ口コミが散見されます。

評価基準が曖昧な会社では、どれだけ多くの試験を担当し、症例を積み上げても、それが適切に給与に反映されないと感じる場面があるようです。

治験コーディネーターに向く人の適性を確認する

後悔を未然に防ぐために、まずは自分の性質がCRCという職種にフィットするかを冷徹に見極める必要があります。

この仕事は「医療の知識」以上に「高度な調整能力」が求められるため、臨床現場でのコミュニケーションとはまた違った資質が必要です。

治験コーディネーターの求人票で確認すべき残業の実態

「残業月平均20時間」といった求人票の記載は、あくまで「全社平均」であることを忘れてはいけません。

実際には、担当する医療機関の診療スタイルや、受け持っているプロトコールの本数によって、個人の残業時間は大きく変動します。

チェックすべきは、残業時間そのものよりも「働き方の柔軟性」です。

例えば、コアタイムのないスーパーフレックス制度が導入されているか、在宅での書類作成（テレワーク）が認められているかといった点は、負担軽減に直結します。

また、固定残業代（みなし残業）が何時間分設定されているかも確認しましょう。

設定時間が長い場合、定時以降の対応が常態化しているリスクがあります。

面接では「繁忙期の具体的なタイムスケジュール」を質問し、自分のライフスタイルと照らし合わせることが不可欠です。

治験コーディネーターの配属先や異動頻度の見極め

SMOに所属する場合、配属される施設が「大学病院のような大規模施設」か「クリニックなどの小規模施設」かによって、働き方は180度変わります。

大規模施設ではチーム体制が整っている一方、高度ながん治験などが中心となります。

小規模施設では一人で完結する業務が多い分、移動距離が長くなる傾向があります。

さらに、「配属ガチャ」ならぬ「異動のリスク」についても、企業の傾向を把握しておくべきです。

担当施設が頻繁に変わる会社では、その度に人間関係を構築し直す労力が発生し、疲弊の原因となります。

通勤可能な範囲の定義や、将来的な転勤の有無、1人あたりの平均担当施設数などは、入社前に必ずクリアにしておくべきポイントです。

治験コーディネーターのキャリアパスと将来性

目先の「きつさ」に耐えるには、その先にどんな未来があるのかを見通す必要があります。

CRCの経験は、臨床開発のバリューチェーンにおいて非常に貴重な財産となります。

将来の選択肢が豊富な会社を選ぶことが、長続きの秘訣です。

このように、CRCを「一生続ける仕事」としてだけでなく、「専門性を磨くための重要な通過点」と捉えることで、日々のハードな業務にも前向きな意味を見出すことができるようになります。

社内公募制度やキャリア相談の仕組みが整っているかを確認しましょう。

治験コーディネーターが長く働き続けるための福利厚生

治験コーディネーター（CRC）としてキャリアを積む上で、福利厚生の充実は単なる「待遇の良さ」以上の意味を持ちます。

この職種は従業員の約8割、企業によっては85%以上を女性が占めるという特徴があり、ライフイベントと仕事の両立が長く働き続けるための最大の鍵となります。

私自身、業界の離職率対策をリサーチする中で、制度が形骸化せず「実際に機能しているか」が、企業の健全性を測る重要なバロメーターであることを強く実感しました。

特に、産前産後休暇や育児休暇の取得実績はもちろんのこと、復職後のサポート体制には注目すべきです。

法定以上の期間を設けている企業や、子供が小学校低学年になるまで利用できる「時短勤務制度」を完備している職場は、長期的なキャリア形成を真剣に支援している証拠と言えます。

また、急な発熱などによる看護休暇や、スーパーフレックス制度の導入は、時間のコントロールが難しいCRCにとって、心理的な安全性を高めるセーフティネットとして機能します。

孤独感やプレッシャーを和らげる組織的なサポート体制

治験コーディネーターは医療機関に一人で赴くことが多く、現場で孤独感や強いプレッシャーを感じやすい職種です。

そのため、メンタルヘルスケアの相談窓口が設置されているか、あるいは「ママサポ」のような育休中や復職後の交流会、同好会活動を通じた横の繋がりを促進する仕組みがあるかは、離職を防ぐ上で極めて重要です。

家族を職場に招く「子供職場見学会」などの取り組みも、周囲の理解を深め、仕事への誇りを再確認する貴重な機会となります。

まとめ：治験コーディネーターの離職率と後悔を考える

この記事を通じて、治験コーディネーターという職業の光と影を見てきました。

離職率の高さや後悔といった言葉が並ぶのは、それだけこの仕事が専門的で、責任が重く、時にハードな調整を強いるものであることの裏返しでもあります。

しかし、新薬を待ち望む患者さんの架け橋となり、医学の進歩に直接貢献できるやりがいは、他の職種では得難いものです。

後悔を防ぐために最も大切なのは、「客観的なデータに基づいた現実的な期待」を持つことです。

年収の変動や業務の厳しさをあらかじめ正しく理解し、その上で自分の適性とキャリアビジョンを照らし合わせれば、自ずと進むべき道は見えてくるはずです。

あなたが自分自身の適性を信じ、納得のいくキャリアの一歩を踏み出されることを、心より応援しています。

もし個別の企業の評判や、より具体的な面接対策などで気になることがあれば、いつでもご相談ください。

私にできる限りの情報提供をさせていただきます。