日本調剤は本当にやばい？離職率と評判の真相

「日本調剤はやばい」「離職率が高いって本当」

転職先として日本調剤を検討していると、こうしたネガティブな噂を耳にして、急に不安になることはありませんか？

私自身、薬剤師転職に関する情報を調べる中で、日本調剤については特に多くの情報が交錯していると感じています。

調剤薬局業界の最大手の一つという大きな安心感がある一方で、過去に報じられた不祥事や行政処分のニュースは無視できません。

さらに、現場から聞こえてくるパワハラや深刻な人間関係に関する口コミ、激務や残業が多いという実態を見ると、本当にここでキャリアを築いていけるのか、心配になるのも当然です。

また、日々の業務だけでなく、年収や昇給の実態、退職金の額といった待遇面も気になります。

そして何より、最近の投資ファンドによる買収が、会社の経営状況や私たち従業員の将来性にどのような影響を与えるのか、不透明な部分が多いのも事実です。

しかし、情報を集めていると、手厚い研修制度や、充実した社宅・住宅手当、子育て支援（えるぼし認定など）といった、大手ならではの非常に良い評判も同時に存在しています。

良い面と悪い面、どちらが本当の姿なのでしょうか。

この記事では、日本調剤が「やばい」と言われる理由や離職率に関する情報を、公表されているデータや現場の口コミに基づき、できる限り多角的に整理していきます。

ネガティブな情報もポジティブな情報も両方知った上で、ご自身の転職活動に役立てていただければ幸いです。

日本調剤が「やばい」と言われる真相

まず、なぜ日本調剤の評判を検索すると「やばい」というキーワードが目立つのでしょうか。

その背景には、単なる噂では済まされない、いくつかの深刻な事実が存在します。

特に企業体質や信頼性に関わる、ネガティブな側面に焦点を当てて見ていきましょう。

不祥事と行政処分

企業の信頼性を揺るがす最大の要因は、コンプライアンス（法令遵守）違反、すなわち「不祥事」です。

残念ながら、日本調剤はこの点で過去に複数の重大な問題を抱えています。

特に社会的な注目を集めたのは、2021年の麻薬及び向精神薬取締法違反による行政処分と、2019年の役員によるインサイダー取引（推奨行為）です。

この二つの事案が極めて深刻なのは、「現場の薬局」と「経営中枢の役員」という、組織の末端と頂点の両方で重大な法令違反が発覚している点です。

これは、一部の従業員や役員個人の問題というよりも、組織全体のガバナンス（企業統治）や倫理観に、構造的な問題を抱えていた可能性を示唆しています。

事件の詳細は？麻薬取締法違反

2021年12月に報じられた行政処分は、特に薬剤師という職業の根幹に関わる、深刻な内容でした。

山口県にある日本調剤の下関薬局において、麻薬に指定されている貼付剤2枚が所在不明となったことが発端です。

法令では、麻薬の紛失が起きた場合、速やかに事故届出を行う義務があります。

しかし、当該薬局はこれを怠りました。

さらに問題なのは、その後の隠蔽工作です。

元社員である薬剤師が、不足の事実を隠すため、別の薬局で廃棄予定だった調剤済み麻薬を不正に持ち出し、下関薬局の在庫を補填するという、あってはならない行為に及んだのです。

（出典：日本調剤「麻薬及び向精神薬取締法に基づく行政処分について」）

この事実は、単なる管理ミスとは次元が異なります。

たった2枚の貼付剤の紛失を報告できなかった背景には、一体何があったのでしょうか。

紛失を正直に報告した場合に受ける社内的なペナルティが、犯罪行為のリスクよりも重いと当該薬剤師が感じていた可能性も否定できません。

これは、一部の口コミで指摘される「高圧的な職場環境」や「エラーを許容しない硬直的な内部文化」の存在を裏付ける、強力な傍証となり得ます。

グループ会社・長生堂製薬の問題点

日本調剤は事業運営の根幹においても深刻な問題を抱えていました。

医薬品の製造販売事業を担うグループ会社「長生堂製薬」において、「製造管理上の不備」が発覚したのです。

この不備により、医薬品原薬の廃棄や製品回収、売上の大幅な減少が発生しました。

この問題が日本調剤グループの連結業績に与えたインパクトは絶大で、2025年3月期決算では、計画比で40億2600万円という巨額のマイナス影響を及ぼしたと報じられています。

深刻なパワハラや人間関係の口コミ

企業の「やばさ」は、こうした経営やコンプライアンスの問題だけでなく、日々働く職場の環境、特に「人間関係」に最も色濃く表れます。

これが離職率に直結することは言うまでもありません。

従業員の口コミ評価サイトなどを見ると、日本調剤の総合評価に対して、「退職理由」の項目スコアが著しく低い傾向が見られることがあります。

これは、会社を辞めた人が強い不満を抱えていることを示唆しています。

具体的には、「お局からのパワハラが原因で辞めた」「パワハラというよりいじめに近いものがあった」といった、非常に直接的で深刻な証言が散見されます。

もちろん、これは日本調剤全体の問題ではなく、特定の店舗や個人の問題である可能性が高いです。

全国に多数の薬局を展開しているため、良くも悪くも「店舗による」「配属先の上司や同僚による」としか言えないのが実情でしょう。

転職を考える際は、可能な限り希望する店舗の見学や、実際に働く人の雰囲気を自分の目で確かめることが、ミスマッチを防ぐために非常に重要です。

ノルマは厳しい？現場の評判

「ノルマが厳しい」という声も、現場の薬剤師の負担感を増大させ、「やばい」と言われる一因になっています。

日本調剤では、単に処方箋通りに薬を出すだけでなく、さまざまな数値目標が設定されているようです。

例えば、以下のような項目です。

• 投薬後の患者フォローアップのための電話件数
• ジェネリック医薬品の使用率（ジェネリック率）
• 特定の加算（例：在宅訪問、かかりつけ薬剤師指導料など）の算定率
• OTC医薬品やヘルスケア用品の販売実績

近年の診療報酬改定で薬局への風当たりが強まる中、会社として収益性を追求するためにこれらの数値を管理するのは、経営上当然のことかもしれません。

しかし、現場の薬剤師にとっては、それが「ノルマ」として重くのしかかります。

「患者さんのため」という本来の業務と、「会社の目標達成のため」という業務の間で板挟みになり、強いストレスを感じてしまう人も少なくないようです。

 

日本調剤の働きやすさと評判

ここまでネガティブな側面を重点的に見てきましたが、もちろん日本調剤には大手企業ならではの優れた点も多く存在します。

特に「教育制度」と「福利厚生」は、他の薬局チェーンと比較しても手厚いと評判です。

働きやすさに関する実態を、多角的に見ていきましょう。

激務で残業が多い？実態を解説

「激務」「残業が多い」という評判は、薬剤師業界全体、特に人手不足の現場では常につきまとう問題です。

日本調剤の実態はどうでしょうか。

日本調剤が公表しているデータ（女性の活躍推進企業データベース）によれば、正社員の月平均残業時間は16.3時間（2022年度実績）とされています。

この数字だけを見れば、月20時間を切っており、業界平均か、むしろ少ない方だと感じるかもしれません。

情報によれば、この時間には朝礼や着替え、清掃など、勤務時間外で処理されがちな業務時間も含まれているとのことで、純粋な残業時間はさらに短い可能性もあります。

平均値のカラクリと現場の実態

ただし、これはあくまで「全社の平均値」である点に注意が必要です。

口コミを見ると、「配属される店舗や繁忙期によっては、月40〜50時間程度の残業になることも珍しくない」という声が多数あります。

特に、大学病院や総合病院の門前薬局は処方箋が重く、業務が複雑化しがちで、残業時間が増える傾向にあります。

また、インプット情報でも触れられている現場の「圧倒的な人材不足」が事実であれば、平均残業時間が16.3時間というのは、一部の暇な店舗が平均値を押し下げているだけで、多くの忙しい店舗では薬剤師一人ひとりが限界近い負担を強いられている可能性も考えられます。

気になる年収と退職金の実情

転職を考える上で、待遇面、特に「お金」に関する実態は最も重要な要素の一つです。

日本調剤の年収や退職金については、「入社時」と「退職時」で評価が大きく分かれる傾向にあります。

まず、新卒や若手に対する待遇は、業界トップクラスに手厚いと言えます。

2024年度の採用データによれば、総合薬剤師（全国勤務コース）の場合、月給338,000円が提示されています。

さらに、手厚い奨学金返済支援制度（3年間で最大252万円、月最大7万円）も用意されており、新卒薬剤師を高い待遇で迎え入れようという強い意志が感じられます。

「新卒で入る分には良い会社」という口コミは、この事実に裏付けられています。

懸念されるキャリアアップ転職

一方で、気になるのは中堅・ベテラン層の長期的な待遇です。

業界の平均年収は、年齢と経験を重ねるごとに着実に上昇していきます（例：30代平均約589万円、40代平均約657万円 ）。

しかし、日本調剤の既存社員からは「給与カーブが業界水準に追いつかない」「退職金が少なすぎる」といった不満の声が漏れています。

この構造は、優秀な新卒を高待遇で集めて教育する一方で、経験を積んで人件費が高くなった中堅・ベテラン層が、より良い待遇を求めて転職してしまう「キャリアアップ転職」、悪く言えば「使い捨て」型の人事戦略が意図せず機能している可能性を示唆しています。

そして、この経験者層の流出こそが、現場が訴える「圧倒的な人材不足」の根本的な原因である可能性も否定できません。

※年収データはあくまで一例であり、勤務地や役職によって大きく異なります。

研修制度は充実している？

この点は、日本調剤が他社と比較して最も優れていると評価されるポイントです。

「教育の日調」と業界内で呼ばれることもあるほど、研修・教育体制は非常に充実しています。

具体的には、以下のような体系的なプログラムが用意されています。

• 新人教育：OJT（On-the-Job Training）として、先輩薬剤師がマンツーマンで指導する「オーベン・ネーベン制」を採用
• eラーニング：薬学知識や店舗管理、医療制度などを網羅的に学ぶe-learningプログラム
• 社内認定制度：特定の疾患領域（例：がん、認知症など）に関する高度な知識を持つ薬剤師を認定する制度
• 資格取得支援：研修認定薬剤師や専門認定薬剤師の資格取得に対する手厚いサポート（費用補助や研修機会の提供）

「若手の教育は充実している」「やる気さえあればいくらでも学べる環境」といった口コミは非常に多く、薬剤師としてのキャリアをスタートさせる環境、あるいは専門性を高めたいと考える人にとっては、この上なく魅力的な環境と言えるでしょう。

社宅や住宅手当などの福利厚生

研修制度と並んで高く評価されているのが、福利厚生、特に住宅関連のサポートです。

これは生活に直結する大きなメリットとなります。

日本調剤の借り上げ社宅制度は、コースによって異なりますが、非常に手厚い内容です。

特に全国勤務コースの手厚さは際立っており、給与額面以上に可処分所得が多くなる計算です。

これは転職先を選ぶ上で非常に大きなアドバンテージとなります。

注意点：物件は選べない

ただし、大きな注意点が一つあります。

この制度は会社が契約した物件に住む「借り上げ社宅」であり、自分で好きな物件を選ぶことはできません。

配属先の店舗の近くで空いている物件が割り当てられるため、地域によっては築年数がかなり古い物件や、希望の間取りでない可能性もあります。

こればかりは「運」の要素が強いようです。

子育て支援と「えるぼし」認定

薬剤師は女性が非常に多い職場であり、ライフイベントとキャリアの両立は重要な課題です。

日本調剤はこの分野において、国の「お墨付き」を得ています。

女性の活躍推進に関する取り組みが優良な企業に認定される「えるぼし」の最高位（3段階目）や、子育てサポート企業として「くるみん」マークの認定も受けています。

具体的な制度としては、以下のような充実した内容が挙げられます。

• 育児短時間勤務：子どもが小学校に入学するまで取得可能（法定では3歳まで）
• 看護休暇：有給休暇とは別に、子どもの看護休暇が時間単位で取得可能
• 高い復帰率：育児休業からの復帰者の社員定着率は97.0%（2020年度実績）と非常に高い水準です

制度と実態のギャップ

データや制度面だけを見れば、日本調剤は子育てをしながらキャリアを継続しやすい、理想的な環境に見えます。

しかし、ここでも「現場の人手不足」が影を落とす可能性があります。

どれだけ素晴らしい制度が用意されていても、現場が「圧倒的な人材不足」であれば、「制度はあるけれど、忙しすぎて使いづらい」という雰囲気が生まれてしまう懸念があります。

特に、急な子どもの発熱などで休む際、代替人員がいない店舗では、他のスタッフに過度な負担がかかり、肩身の狭い思いをする可能性もゼロではありません。

この点も、配属される店舗の状況（人員体制）に大きく左右されると言えるでしょう。

 

日本調剤の将来性と経営状況

ここまで、現場の労働環境や待遇について見てきました。

しかし、転職を考える上で最も重要なのは、その会社に「未来」があるかどうかです。

これまでに挙げた数々の不祥事や業績悪化が、現在の経営体制の変更、すなわち「買収」にどのようにつながったのか、そして従業員の将来性にどう影響するのかを解説します。

大幅減益。

経営状況の悪化を、直近の経営状況を数字で確認します。

2025年3月期の通期連結決算は、日本調剤の深刻な状態を明確に示しました。

• 売上高：3,605億円（前期比5.9%増）
• 営業利益：62億円（前期比31.8%減）
• 当期純利益：13億円（前期比45.5%減）

注目すべきは、売上高は5.9%も「増加」している点です。

これは、本業である薬局事業が、処方せん単価の上昇などにより堅調に推移していたことを意味します。

現場の努力が吹き飛ぶ構図

しかし、その本業で稼いだ利益を、前述の子会社・長生堂製薬のオペレーション失敗による巨額の損失（約40億円）が完全に吹き飛ばしてしまったのです。

この「増収減益」という状況は、経営において最も危険な状態の一つです。

薬局現場の薬剤師は、売上5.9%増を達成するために多大な努力を払ったにもかかわらず、会社全体としては大幅な減益となっています。

この状況下で、会社が製造部門の損失を補填するために薬局部門のコスト（特に人件費）を圧迫するインセンティブが働くことは、経営上、自然な流れであり、これが現場の「人材不足」の根本原因である可能性は極めて高いです。

株価低迷と買収、非公開化の影響

この一連の不祥事と深刻な業績悪化は、当然ながら株価の低迷を招きました。

そして、この「割安」になった状態が、次の決定的な動きの引き金となります。

2025年9月、投資ファンドの「アドバンテッジパートナーズ」が出資する会社が、日本調剤の株式の大部分（89.12%）を取得し、上場を廃止して「株式を非公開化」することが報じられました。

これは、創業家による経営から、プロの投資ファンドによる経営へと、オーナーシップが完全に移ることを意味します。

このM&A（企業買収）は、従業員にとって、これまでのどの不祥事よりも直接的かつ深刻な不安要因となっています。

引用：日本経済新聞

投資ファンド傘下での将来性

なぜ、ファンドによる買収が従業員の不安を掻き立てるのでしょうか。

それは、投資ファンド（PEファンド）の一般的なビジネスモデルにあります。

懸念：リストラクチャリング

ファンドは通常、買収した企業の価値を数年で最大化し、他へ売却することで利益（キャピタルゲイン）を得ることを目的とします。

そのために、徹底したコスト削減、業務効率化、不採算事業の整理（リストラクチャリング）を断行することが知られています。

すでに「圧倒的な人材不足」と「残業」に苦しんでいる現場の従業員からすれば、「さらなるコストカット」が実行されるのではないかという恐怖は計り知れません。

人員削減（リストラ）、昇給の停止、不採算店舗の統廃合などが、これまで以上にドライに実行されるリスクがあります。

期待：長期的再建

ただし、この非公開化には全く別の側面もあります。

希望の光とも言える可能性です。

上場企業である限り、会社は四半期ごとに業績を開示し、株主（特に短期的な利益を追求する投資家）からの厳しい圧力にさらされ続けます。

非公開化するということは、この短期的な市場の圧力から解放されることを意味します。

これにより、新オーナーであるファンドは、短期的な利益を一時的に犠牲にしてでも、長生堂製薬の抜本的な立て直しや、薬局現場の根本的な課題（例：人材不足の解消に向けた大規模な採用・IT投資）といった、時間のかかる長期的・本質的な問題解決に集中して着手することが可能になります。

良い評判と悪い口コミの総括

ここまで見てきたように、日本調剤は非常に多面的な企業です。

【明確なメリット】

• 充実した教育・研修制度（教育の日調）
• 業界トップクラスの福利厚生（特に社宅・住宅手当、子育て支援）
• 新卒・若手に対する高い初期投資（給与、奨学金支援）

【深刻なデメリット】

• 繰り返された不祥事（現場・経営層）によるコンプライアンスへの不安
• 店舗によるが、パワハラや人間関係の悪化、激務といった労働環境の問題
• 中堅以上の昇給や退職金など、長期的な待遇への不満
• 子会社の業績不振と、それによる経営圧迫
• ファンドによる買収と非公開化がもたらす、将来の不確実性

まとめ：日本調剤の「やばい」と離職率の結論

結論として、「日本調剤がやばい」という評判や「離職率」への懸念は、単なる噂ではなく、深刻な不祥事、業績悪化、そして買収劇という一連の連鎖的な事実に基づいた、根拠のある懸念です。

離職率の具体的な数値こそ公表されていませんが、その背景にある質的な要因（「圧倒的な人材不足」「残業」「ハラスメント」「納得のいかない異動」「低い退職金」）は、多くの口コミで明確に報告されており、これらは高い離職率を示唆するに十分な内容です。

日本調剤は今、これら一連の失敗の結果として、2025年に投資ファンドの傘下に入り非公開化するという、創業以来の重大な転換点を迎えています。

この買収劇は、同社にとって最大のリスク（PEファンドによる冷徹なリストラクチャリング）であると同時に、最大の機会（短期的な市場の目から逃れ、本質的な再建を行うチャンス）でもあります。

従業員と、これから転職を考える求職者にとって、日本調剤はまさに「やばい」＝予測不能な不確実性のピークに達している企業であると結論づけられます。

 

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