OTC医薬品のデメリットを解説！副作用や費用負担の真実とは？

仕事や家事に追われる忙しい毎日の中で、「病院に行って何時間も待つのは難しいけれど、今すぐこの頭痛や熱をなんとかしたい」という場面は誰にでもあるはずです。

そんな時、近所のドラッグストアや薬局で手軽に購入できる市販薬（OTC医薬品）は、私たちの生活を支える非常に頼もしい存在です。

しかし、その手軽さの裏側には、意外と知られていないデメリットやリスクが潜んでいることをご存知でしょうか。

たとえば、病院で処方される医療用医薬品と比較して、実は成分量が少なく設定されている場合があったり、保険が適用されないために結果として費用負担が大きくなってしまったりすることもあります。

さらに恐ろしいのは、自己判断で服用を続けることで重大な病気のサインを見逃してしまったり、飲み合わせによる予期せぬ副作用を引き起こしてしまったりするリスクです。

特に近年話題の「スイッチOTC医薬品」などは、高い効果が期待できる反面、使用上の注意点も複雑になっています。

この記事では、OTC医薬品を利用する際に必ず知っておきたいデメリットや注意点について、私なりの視点で詳しく、そして分かりやすくお話ししていきます。

メリットだけでなくリスクも正しく理解することで、より安全に、そして賢く薬と付き合っていくためのヒントを持ち帰っていただければ幸いです。

知っておくべきOTC医薬品のデメリットと基礎知識

ドラッグストアの棚には色とりどりのパッケージが並び、どれも「よく効く」「速く効く」といった魅力的な言葉で溢れています。

しかし、手軽さが魅力のOTC医薬品には、医師の管理下で使用する処方薬とは異なる特徴や、購入する前に知っておくべき構造的なマイナス面も確実に存在します。

まずは、一般的に言われているOTC医薬品の基本的なデメリットについて、費用の面や成分の違いといった観点から深く掘り下げてみたいと思います。

医療用医薬品と比べて成分量が少ない場合がある

私たちが普段手にするOTC医薬品は、医師による診察や診断を経ずに、購入者自身の判断で使用することが大前提となっています。

そのため、製薬会社は「何よりも安全性が最優先」されるように製品を設計します。

その結果として、病院で処方される医療用医薬品と比べて、1回あたりの有効成分の配合量や1日あたりの使用設計が控えめに設定されている製品が多いのは事実です。

一方で、医療用での使用実績を踏まえて一般用に転用されたスイッチOTCなどでは、医療用と同じ成分・成分量の製品も存在します。

安全マージンという考え方

例えば、ある種の痛み止めや胃薬では、医療用と同じ名前の成分が使われていても、市販薬では含有量や用法・用量、使用期間などがより保守的に設定されていることがあります。

これは、自己判断で使用される状況を想定し、副作用リスクをできるだけ小さくするための配慮と考えられます。

ただし、すべてのOTCが一律に成分量を減らしているわけではなく、ロキソニンSのように医療用と成分・成分量が同等の例もあるため、「OTCは必ず弱い」と決めつけない視点も大切です。

そのため、症状が重い場合や即効性を強く求める場合には「飲んだのになかなか効かない」と感じることがある一方、同じ成分名でもOTCと医療用では適応や使い方が異なり得る点にも注意が必要です。

配合剤のメリットとデメリット

また、多くのOTC医薬品は、一つの症状だけでなく複数の症状に対応できるように、さまざまな成分が配合された「配合剤」となっていることが多いのも特徴です。

風邪薬などが典型的ですが、これは便利である反面、本来自分の症状には必要のない成分まで摂取してしまう可能性があるという点には注意が必要です。

医療用にも単一成分の薬と配合剤の両方が存在しますが、OTCは「症状から選べる総合設計」の製品が多いため、成分の重複や不要成分の摂取を避ける意識がより重要になります。

保険適用外のため全額自己負担で費用がかさむ

私たちが病気や怪我で病院にかかる際、窓口で支払う医療費が原則として1割から3割で済んでいるのは、日本の国民皆保険制度（公的医療保険）のおかげです。

残りの7割から9割は、国や私たちが納めている保険料から賄われています。

しかし、ドラッグストアや薬局で購入するOTC医薬品は、この公的保険の適用外となるため、商品価格の全額（10割）を自分のお財布から支払わなければなりません。

一見すると、病院に行く手間や時間を省けるOTC医薬品はコストパフォーマンスが良いように思えますが、実は「どのような症状で」「どのくらいの期間使うか」によっては、医療機関を受診するよりも経済的な負担が重くのしかかるケースが多々あります。

短期利用と長期利用の「損益分岐点」

OTC医薬品と医療用医薬品のコストを比較する際、重要なのは「期間」です。

風邪の引き始めや軽い頭痛など、数日で治まる一時的な症状であれば、病院の初診料や薬局の調剤技術料などを支払うよりも、市販薬を1箱買う方が安く済むことが多いでしょう。

しかし、使用が長期化すると状況は逆転します。

例えば、アレルギー性鼻炎（花粉症）や慢性的な便秘、乾燥肌（皮脂欠乏症）の保湿ケアなどは、数週間から数ヶ月単位で薬を使用し続ける必要があります。

このような場合、OTC医薬品を買い続けると、処方薬を3割負担で購入し続ける場合に比べて、数倍の費用がかかってしまうことも珍しくありません。

自治体の医療費助成が受けられないデメリット

特に経済的なデメリットが顕著になるのが、中学生以下の子供がいる「子育て世帯」です。

多くの自治体では「乳幼児医療費助成制度」や「子ども医療費助成制度」が導入されており、医療機関での窓口負担が無料、あるいは1回数百円程度に設定されています。

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また、高齢者の方も同様です。

75歳以上であれば原則1割負担で医療を受けられるため、定価の市販薬を購入することは、経済合理性の観点からは大きな損失となる可能性があります。

「安く済ませたいから市販薬」という考えが、実は逆効果になっていないか、ご自身の年齢や住んでいる地域の制度、そして治療期間を照らし合わせて判断することが大切です。

自己判断での服用が病気の発見を遅らせるリスク

OTC医薬品を利用する上で、私たちが最も警戒しなければならないリスクの一つが、「本来いち早く治療すべき重大な病気の発見が遅れてしまうこと」です。

ドラッグストアで手に入る市販薬の多くは、痛み、発熱、咳、鼻水といった表面的な「症状」を一時的に抑えるための「対症療法薬」であり、病気の根本的な原因そのものを治療する薬ではない場合が大半だからです。

例えば、火災報知器が鳴っている時に、火元を消さずに報知器のスイッチだけを切って「静かになったから大丈夫」と安心してしまうような状況を想像してみてください。

OTC医薬品による症状の緩和は、これと似た状況を生み出す可能性があります。

「効いてしまう」ことの弊害（症状のマスキング）

薬を飲んでつらい症状が楽になると、私たちはつい「治った」「大したことなかった」と勘違いしてしまいがちです。

専門的にはこれを「症状のマスキング（隠蔽）」と呼びます。

薬の効果で一時的にSOSサインが見えなくなっている間に、体の内部では病気が静かに、しかし着実に進行してしまうリスクがあるのです。

典型的な「見逃し」のケース

特に注意が必要なのが、消化器系の症状と呼吸器系の症状です。

「ただの胃もたれや胸焼け」だと思って市販の胃薬を数ヶ月飲み続けていたけれど、痛みが限界に達して病院に行ったら進行した胃がんが見つかった、というケースは残念ながら決して珍しい話ではありません。

市販の胃薬は非常に優秀なものが多く、服用中は痛みや不快感をかなり効果的に消し去ってしまうため、受診の動機が失われやすいのです。

また、咳についても同様です。

「いつもの風邪」と思い込んで咳止めで無理やり抑えていたら、実は結核で周囲に感染を広げてしまっていたり、心不全による咳であったりすることもあります。

手軽に不快な症状を消せるというOTC医薬品の最大のメリットが、時として適切な受診のタイミングを逃させる致命的なデメリットになり得るということは、常に肝に銘じておく必要があります。

配合されている成分による予期せぬ副作用の懸念

「市販薬だから誰が飲んでも安全」と思い込んでしまうと、思わぬ体調不良につながることがあります。

OTC医薬品の中でも、総合感冒薬（いわゆる風邪薬）などは、発熱、鼻水、咳、喉の痛みといった複数の症状に対応できるように、いくつもの成分が組み合わされている場合があります。

このような製品は便利な一方で、今の自分の症状には必ずしも必要でない成分まで同時に摂取する可能性があり、体質や持病、併用薬によっては副作用や症状の悪化に注意が必要です。

特に、持病がある方や高齢者の場合は、こうした「症状に対して不要かもしれない成分」が負担になることがあります。

例えば、前立腺肥大のある方では抗ヒスタミン成分や抗コリン作用をもつ成分の影響で尿が出にくくなることがあり、緑内障のある方では成分によって注意が必要とされるケースがあります。

また、解熱鎮痛成分については、既往歴や体質、他の薬との併用状況によってリスクが変わるため、自己判断での連用は避けるのが望ましいでしょう。

パッケージや添付文書には「してはいけないこと」「相談すること」など重要な注意点が記載されています。

購入前や使用前に確認し、該当する持病や服用中の薬がある場合、また症状が長引く・悪化する場合は、薬剤師や医師などの専門家に相談することが安全な使い方につながります。

要指導医薬品などは薬剤師不在時に購入できない

OTC医薬品の中には、コンビニエンスストアでお菓子を買うように誰でもすぐに買えるものだけでなく、販売に厳しい法的なルールが設けられているものがあります。

特に要指導医薬品は、副作用のリスクや相互作用などにより慎重な使用判断が求められるため、薬剤師による対面での情報提供と薬学的知見に基づく指導が必要とされています。

第1類医薬品も薬剤師による情報提供が義務付けられており、店舗で購入する場合は薬剤師の関与の下で販売されます。

そのため現行の実店舗販売では、ドラッグストア自体が開いている時間であっても、薬剤師が休憩中で不在の時間帯、あるいは深夜や早朝などで登録販売者しかいない時間帯には、要指導医薬品と第1類医薬品を購入できません。

「せっかく痛みを我慢して買いに行ったのに、薬剤師がいないから売ってもらえなかった」という経験をしたことがある方もいるかもしれません。

これは私たちの安全を守るための大切な仕組みではありますが、「今すぐ欲しい」という緊急時に手に入らない可能性があるという点では、利用者にとって明確なデメリットと言えます。

なお、2025年に公布された薬機法改正により、一般用医薬品の受渡し方法など販売制度が見直され、2026年5月1日から段階的に新しい仕組みが施行される予定です。

薬剤師等が常駐しない店舗での一般用医薬品の受渡しを可能にする方向の制度整備が進んでいますが、要指導医薬品は引き続き慎重な取扱いが前提となります。

引用：厚生労働省（医薬品を安全に使うために）

副作用などOTC医薬品のデメリットを具体的に解説

OTC医薬品にはさまざまな種類があり、近年では「スイッチOTC」と呼ばれる、もともと医療用医薬品として使われていた有効成分の一部を一般用に転用した薬も増えています。

スイッチOTCは、医療用での使用実績がある成分が一般用として購入できる点が特徴です。

一方で、成分の特性によっては使用時の注意点が多くなる場合があり、自己判断で使用する場面が増えることから、リスクへの理解と適切な使い方が重要になります。

ここでは、もう少し踏み込んで、副作用のリスクや、乱用が社会的に課題となっているケースがあることなど、OTC医薬品のデメリットや注意点について解説します。

スイッチOTC薬は副作用のリスクが高まる可能性

スイッチOTC医薬品は、医療用として使用実績のある有効成分の一部が一般用として購入できるようになった薬です。

従来のOTCと比べて成分の特性上、症状や体質によって使用感が異なることがあります。

その一方で、自己判断で使用する場面が増えるため、用法・用量の誤りや、体調・持病、併用薬との組み合わせなどによって、副作用が起こる可能性があります。

効果と安全性のバランスは成分や製品ごとに異なります。

そのため、「よく効くから安心」

「医療用と同じ成分だから医療用と同じ感覚で使える」といった捉え方は避け、添付文書を確認し、必要に応じて薬剤師に相談することが大切です。

胃腸障害のリスク

例えば、代表的な鎮痛成分であるロキソプロフェンを含むスイッチOTC薬は、痛みの緩和を目的として用いられます。

この成分はNSAIDs（非ステロイド性抗炎症薬）に分類されるため、胃痛、胃もたれ、消化性潰瘍などの胃腸障害が起こることがあります。

医療機関では、症状や既往歴、年齢、併用薬などを踏まえて、必要に応じて胃腸への負担に配慮した処方や併用の判断が行われることがありますが、市販薬ではそれらのリスクを踏まえた判断を自分で行う必要があります。

そのため、空腹時の服用を避ける、決められた用法・用量を守る、長期間の連用を避けるといった基本的な注意点を意識し、胃の不調や黒色便など気になる症状が出た場合は使用を中止して医療機関に相談してください。「効き目が期待できる薬ほど注意点もある」という前提で、必要最小限の期間・量で上手に活用することが、安全に使うためのポイントです。

引用：三共ヘルスケア

漫然とした使用が重大な疾患を隠してしまう恐れ

OTC医薬品は非常に便利ですが、効果があるからこそ陥りやすいのが「漫然（まんぜん）とした使用」です。

「いつもの薬だから」「飲んでいればとりあえず落ち着くから」といって、長期間にわたって習慣的に服用を続けてしまう行為は、体の不調という根本的な問題を先送りしているに過ぎません。

痛み、発熱、咳、下痢といった不快な症状は、本来私たちの体が発している「ここが傷んでいます」「休養が必要です」という重要なSOSサインです。

原因を突き止めずにOTC医薬品でこれらのサインを消し続ける行為は、例えるなら、火災報知器が鳴り響いているのに、火元を確認せずに報知器のスイッチだけを切って放置するようなものです。

静かにはなりますが、その裏で火の手（病気）は燃え広がり続けているかもしれません。

見逃してはいけない「レッドフラッグサイン」

日本チェーンドラッグストア協会などのガイドラインでは、一般用医薬品で対応すべきではない、あるいは直ちに受診勧奨すべき危険な兆候を「レッドフラッグ（危険信号）」と呼ぶことがあります。

以下のような症状が見られる場合、それは単なる体調不良ではなく、背後に生命に関わる疾患が潜んでいる可能性があります。

これらのサインが出ているにもかかわらず、「忙しいから」「市販薬でなんとかなるだろう」と漫然と薬を使い続けることは、取り返しのつかない事態を招くリスクがあります。

添付文書の「5〜6回服用しても」の意味

ほとんどのOTC医薬品の添付文書（説明書）には、「相談すること」の欄に「5〜6回服用しても症状がよくならない場合は服用を中止し、医師、薬剤師又は登録販売者に相談してください」といった記載があります（薬の種類によって期間は異なります）。

この記述は、単なる免責事項ではありません。

「この薬で対応できる症状であれば、通常はこの期間内に改善が見られるはずである」という、医学的・薬学的な根拠に基づいた「撤退ライン」を示しています。

この期間を過ぎても漫然と服用を続けることは、薬の効果がないだけでなく、副作用のリスクを高め、正しい治療を受ける機会を損失させていることを意味します。

「治らない」こと自体が、もっとも重要な身体からのメッセージであると捉え、勇気を持って医療機関を受診することが大切です。

飲み合わせや持病による使用制限が厳しい

すでに医療機関から処方された薬を服用している場合や、糖尿病、高血圧、心疾患、甲状腺疾患などの持病がある場合、OTC医薬品を使用する際には注意が必要です。

飲み合わせによっては、副作用が出やすくなったり、薬の作用が強く出たり弱く出たりすることがあります。

症状が軽いからと自己判断で追加してしまうと、思わぬ体調不良につながる可能性もあるため、購入時に薬剤師や登録販売者に相談することが望ましいでしょう。

血液サラサラの薬には要注意

特に注意が必要な例として、抗凝固薬（ワルファリンなど）を服用しているケースが挙げられます。

この状態で、アスピリンを含む鎮痛薬や一部のNSAIDsなどを自己判断で併用すると、出血しやすくなる可能性があるため注意が必要です。

鼻血が止まりにくい、あざが増える、黒い便が出るなど気になる症状がある場合は使用を中止し、早めに医療機関へ相談してください。

また、漢方薬や健康食品、サプリメントであっても、処方薬との相互作用が問題になることがあります。

「市販薬なら成分が弱いから大丈夫だろう」と決めつけず、添付文書を確認し、服用中の薬や持病がある場合は専門家に相談する姿勢が安全な使用につながります。

特定の薬はインターネットで購入できない不便さ

ECサイトやネットスーパーで、日用品と一緒に薬が注文できるようになったことは、現代の私たちにとって大きな救いです。

高熱で動けない時や、仕事が忙しくて薬局が開いている時間に間に合わない時、スマホ一つで薬が届くシステムは革命的とも言えます。

しかし、すべてのOTC医薬品がネットで自由に買えるわけではありません。

ここには、「要指導医薬品（ようしどういやくひん）」という法的な壁が存在します。

「要指導医薬品」はなぜネットで買えないのか

医薬品医療機器等法（薬機法）において、OTC医薬品はリスクの程度に応じて分類されていますが、その中で最も慎重な扱いを求められるのが「要指導医薬品」です。

この区分に指定されている薬は、副作用のリスクや適正使用の難易度が高いため、インターネットや電話での販売が法律で明確に禁止されています。

購入するためには、必ず薬局やドラッグストアの店舗に足を運び、薬剤師から対面で書面を用いた説明を受け、さらに薬剤師が「この購入者なら安全に使える」と判断した場合にのみ販売が許可されます。

「カートに入れて決済して終わり」というわけにはいかないのです。

「3年ルール」と地方在住者のデメリット

多くのスイッチOTC薬は、発売から原則3年間は要指導医薬品として扱われ、その期間中に重篤な副作用などの問題がなければ、ネット販売が可能な「第1類医薬品」へと移行するというプロセスを辿ります（いわゆる3年ルール）。

裏を返せば、「最新の効果が高い成分を含んだ話題の新薬ほど、ネットでは買えない期間が長い」ということです。

これは、近くに薬剤師が常駐しているドラッグストアがない地方在住の方や、育児や介護で外出がままならない方にとっては、最新の医療の恩恵を受けにくいという「地域格差」や「アクセスの不便さ」として重くのしかかります。

乱用や依存につながる成分が含まれる場合がある

OTC医薬品の中には、用法・用量を守って使用すれば優れた治療効果を発揮する一方で、誤った使い方をすると深刻な健康被害や依存症を引き起こすリスクがある成分が含まれているものがあります。

近年、若年層を中心に社会問題となっている「オーバードーズ（市販薬の過剰摂取）」は、こうした成分の副作用を意図的に得るために行われる極めて危険な行為です。

「市販薬だから麻薬のような危険な成分は入っていないはず」というのは誤解です。

実は、咳止めや痛み止め、風邪薬としてドラッグストアに並んでいる製品の中には、麻薬に近い化学構造を持つ成分や、覚醒剤の原料となり得る成分が微量ながら配合されているものがあるのです。

注意が必要な「濫用等のおそれのある医薬品」

厚生労働省は、乱用の恐れがある成分を含む医薬品を「濫用等のおそれのある医薬品」として指定し、販売方法に厳しい規制を設けています。

具体的には、以下の成分が含まれるOTC医薬品が対象となります。

これらの成分は、決められた量を服用する分には安全ですが、大量に摂取すると肝機能障害や腎機能障害、最悪の場合は急性中毒による呼吸停止などで命を落とす危険性があります。

購入時の厳格なチェック（デメリット）

このようなリスクを未然に防ぐため、対象となる医薬品を購入する際には、ドラッグストアや薬局のカウンターで以下のような厳格な確認が行われるようになっています。

本当に風邪をひいてつらい時や、家族の分もまとめて購入しておきたい時であっても、この規制により「1個しか売ってもらえない」「毎回住所や名前を聞かれるのが煩わしい」と感じることがあるかもしれません。

これは、OTC医薬品が持つ「怖さ」の裏返しであり、安全を守るために私たちが受け入れなければならない不便さ（デメリット）の一つと言えます。

 

OTC医薬品のデメリットを解消する賢い活用法

ここまでデメリットばかりを強調してしまいましたが、OTC医薬品は正しく使えば私たちの生活の質（QOL）を向上させる素晴らしいツールであることに変わりはありません。

大切なのは、デメリットを正しく理解した上で、それをカバーするような賢い使い方をすることです。

最後に、リスクを減らしながらOTC医薬品を有効活用するための実践的なポイントをご紹介します。

薬剤師や登録販売者に相談して適切な薬を選ぶ

OTC医薬品のデメリットである「選び間違い」や「副作用リスク」を最小限に抑えるための最も確実な方法は、ドラッグストアや薬局に常駐している専門家（薬剤師・登録販売者）を徹底的に活用することです。

彼らは単に品出しやレジ打ちを行っている店員ではありません。

医薬品に関する専門知識を持ち、私たちの健康を守るための「ゲートキーパー（門番）」としての役割を担っています。

「トリアージ」という重要な役割

専門家に相談することの最大のメリットは、医学的な知識に基づいた「トリアージ（振り分け）」を受けられる点にあります。

トリアージとは、症状の緊急度や重症度を判断し、適切な対応を決めることです。

私たちが「ただの風邪だから薬を買おう」と思って相談したとしても、薬剤師は顔色や呼吸の状態、症状の経過を聞き取り、「これは市販薬で様子を見てはいけない症状だ」と判断すれば、購入を止めて病院への受診を強く勧めてくれます（受診勧奨）。

「薬を売らない」という判断をしてくれることこそが、専門家の最も誠実な仕事なのです。

相談の質を高める「伝え方」のポイント

適切なアドバイスを引き出すためには、こちらの情報を正確に伝えることが不可欠です。

「CMで見たあの薬が欲しい」と指名買いするのではなく、以下のような情報を伝えることで、より安全で効果的な薬を選んでもらうことができます。

薬剤師と登録販売者の使い分け

店舗には「薬剤師」と「登録販売者」の2種類の専門家がいます。

それぞれの特徴を知っておくと、よりスムーズに相談ができます。

最近では、プライバシーに配慮した相談カウンターを設けている店舗も増えています。

ネット検索で不安な情報を集めるよりも、目の前の専門家に無料で相談できるという実店舗ならではの特権を、ぜひフル活用してください。

セルフメディケーション税制を活用して負担を軽減

OTC医薬品の「費用負担が大きい」というデメリットを少しでも解消するために知っておきたいのが「セルフメディケーション税制」です。

これは、健康診断などを受けている人が、対象となる特定のOTC医薬品を年間で1万2,000円以上購入した場合に、確定申告を行うことで税金の一部が戻ってくる（所得控除される）制度です。

（出典：厚生労働省『セルフメディケーション税制（特定の医薬品購入額の所得控除制度）について』）

家族全員分の風邪薬や湿布薬、花粉症の薬などを合わせれば、意外と対象金額の1万2,000円に達することも多いものです。

レシートは捨てずに専用の封筒などに保管しておく習慣をつけることを強くおすすめします。

症状が改善しない場合は直ちに医療機関を受診する

OTC医薬品を使用する際の鉄則であり、自分や家族の身を守るための最も重要なルールは、「自分の中での明確な撤退ライン（受診の基準）をあらかじめ決めておくこと」です。

市販薬はあくまで「軽度な身体の不調」を一時的に緩和するためのものであり、万能薬ではありません。

「せっかく買ったから使い切らないともったいない」という心理が働きがちですが、漫然と飲み続けることが、結果として病気の発見を遅らせる最大のリスク要因となります。

具体的な「撤退期限」の目安

薬を飲み始める前に、「この薬を飲んでも〇〇なら病院へ行く」という具体的な期限を設定しましょう。

疾患や薬の種類によって目安は異なりますが、一般的には以下のような基準を持つことが推奨されています。

すべてのOTC医薬品には必ず「添付文書（説明書）」が同梱されており、「使用上の注意」の欄には「〇回（〇日間）服用しても症状がよくならない場合は服用を中止し、医師、薬剤師又は登録販売者に相談してください」という記載があります。

これはメーカーが定めた「ここまではセルフメディケーションの範囲内だが、これを超えたら専門医の領域である」という明確な境界線です。

この記載を無視して服用を続けることは絶対に避けてください。

受診の際は「飲んでいた薬」を持参する

いざ医療機関を受診する際、非常に重要なのが「今まで飲んでいた市販薬の情報を医師に正確に伝えること」です。

自己判断で服用していた薬の情報は、医師が正しい診断を下すための貴重な手がかりとなります。

「市販の風邪薬を飲んでいました」と口頭で伝えるだけでなく、薬のパッケージ（外箱）や添付文書、または現物をそのまま診察室に持参してください。

「どの成分を」「どのくらいの量」「どのくらいの期間」服用していたかが分かれば、医師は「この成分が効かないということは、別の原因が考えられる」といった除外診断を行うことができ、よりスムーズで適切な治療につながります。

お薬手帳を活用して重複や相互作用を防ぐ

病院や調剤薬局に行く時には必ず持っていく「お薬手帳」ですが、ドラッグストアでOTC医薬品を購入する際にも活用していますか？実は、お薬手帳はお医者さんに見せるためだけのものではなく、「処方薬と市販薬の危険な飲み合わせ」を水際で防ぐための最強のパスポートでもあります。

記憶ではなく「記録」を見せる重要性

「血圧の薬と、胃薬と、あと痛み止めを飲んでいます」と口頭で伝えても、それだけでは不十分な場合があります。

医薬品には何千種類もの成分があり、同じ「痛み止め」でも成分によって市販薬との相性が全く異なるからです。

お薬手帳（またはスマホのお薬手帳アプリ）を薬剤師や登録販売者に提示すれば、あなたが現在服用している薬の正確な名前、量、服用期間が一目で分かります。

これにより、以下のようなリスクを瞬時に、かつ正確にチェックすることが可能になります。

市販薬を買った記録も残そう

お薬手帳の活用法としてぜひ実践していただきたいのが、「購入したOTC医薬品の情報も自分で手帳に記録しておくこと」です。

手帳の空いているページに、買った薬の商品名をメモしたり、パッケージの箱の一部を切り取って貼ったりしておくだけでも立派な記録になります。

最近では、無料で使える「電子お薬手帳アプリ」も普及しています。

アプリならスマホ一つで管理でき、市販薬のバーコードを読み取るだけで記録できる機能がついているものもあります。

紙の手帳を持ち歩く習慣がない方でも、スマホなら常に携帯しているはずです。

「自分の身は自分で守る」という意識を持ち、ドラッグストアのレジでもスマホや手帳を提示する習慣をつけましょう。

まとめ：OTC医薬品のデメリットを理解して安全に利用する

OTC医薬品には、手軽さや時間短縮という大きなメリットがある一方で、費用負担や副作用、病気の見逃しといったデメリットも確実に存在します。

ここまで読んでいただき、「市販薬を使うのが少し怖くなった」と感じた方もいらっしゃるかもしれません。

しかし、私がこの記事でお伝えしたかったのは、市販薬を否定することではなく、「リスクを知った上で、正しく恐れ、賢く使うこと」の重要性です。

デメリットの多くは、正しい知識を持ち、専門家を頼ることで回避できます。

自己判断に頼りすぎず、ドラッグストアのカウンターにいる薬剤師や登録販売者に「私の症状にこの薬は合っていますか？」と相談してください。

彼らは、あなたの健康を守るためにそこにいます。

そして、「いつもと違う」「薬が効かない」と感じた時は、迷わず医療機関を受診する勇気を持ってください。

セルフメディケーションとは、単に薬を自分で買うことではなく、自分の健康に責任を持つことです。

この記事が、あなたがOTC医薬品と上手な距離感で付き合い、より健やかな毎日を送るための一助となれば幸いです。

 

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そのため、自分の強みをしっかり伝えることが大切です。

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