大塚製薬が「やばい」と言われる真相を徹底解剖！

「大塚製薬 やばい」と検索すると、良い情報と悪い情報が両方出てきて、一体どちらが本当なのか戸惑ってしまいますよね。

「ポカリスエット」や「カロリーメイト」などで有名な大塚製薬ですが、検索すると2024年のリコール問題や過去の不祥事、あるいは「ブラックなのでは？」といったネガティブな懸念が目に入ることがあります。

一方で、「年収が高くて勝ち組だ」「業績や株価が好調で将来性がある」「離職率が低くホワイト企業だ」といった、ポジティブな意味での「やばい（すごい）」という情報も多く見られます。

そこでこの記事では、大塚製薬の「やばい」と言われる理由について、ネガティブな側面とポジティブな側面の両方から、私が調べた情報を分かりやすくまとめました。

大塚製薬のネガティブな噂を検証

まず、検索のきっかけになりやすいネガティブな情報、つまり「悪い意味でやばい」とされる部分について、具体的な事実を深く掘り下げて見ていきましょう。

これらの情報が、現在の企業体質をどれほど反映しているのかを冷静に判断することが重要です。

2024年のリコール問題を解説

企業の信頼性において、製品の品質問題は最も深刻なものの一つです。

2024年に入り、大塚製薬グループでは立て続けに自主回収（リコール）が発生しました。

これが「やばい」と言われる直接的な要因の一つと考えられます。

医療用医薬品「ネオパレン輸液」の自主回収（2024年10月）

特に影響が大きいのが、医療現場の基幹製品である「ネオパレン1号輸液」および「ネオパレン2号輸液」の自主回収です。

これは株式会社大塚製薬工場が発表したものです。

回収理由は、滅菌工程の定期的な検証において、滅菌装置の特定部分の温度履歴が、医薬品製造販売承認書に規定されている基準値に達していなかったことが判明したためです。

調査の結果、滅菌装置の台車（製品トレーを積載）にわずかな傾きが生じていたことが判明しました。

これにより、上部から供給される熱水の流れが偏り、下段の特定部分の製品に熱水が十分に当たらず、加熱が適切に行われなかったと推定されています。

会社側は、当該製品の無菌性について、基準値には達していなかったものの、最も熱に強い菌や滅菌指標菌を十分に死滅させることができるレベルにあると考察しています。

そのため、「品質および安全性への影響は極めて低い」と判断しており、この件に起因すると考えられる健康被害の報告は受領していない（2024年10月28日時点）とのことです。

大塚食品「あわ 紅豆腐」の自主回収（2024年3月）

もう一つは、グループ会社である大塚食品株式会社が「あわ 紅豆腐」を自主回収した件です。

こちらは対象数量が約700個と限定的でした。

理由は、当該製品に、同時期に他社で問題となり社会的な関心を集めていた回収対象の「紅こうじ」を原料として使用していたことが判明したためです。

これは大塚食品が直接の製造ミスを犯したわけではなく、外部からの調達原料、すなわちサプライチェーンのリスク管理に起因する問題でした。

品質問題の重なりが与える印象

上記以外にも、消費者庁のリコール情報サイトには、イーエヌ大塚製薬株式会社（大塚製薬の100%子会社）による過去の回収事案（「リフレケア ライム風味」の異物混入、「ラコール」の容器膨張など）も登録されています。

重要なのは、2024年に中核の医療用医薬品（ネオパレン）と一般消費者向け食品（あわ 紅豆腐）が、「内部の製造プロセス不備」と「外部のサプライチェーンリスク」という全く異なる理由で同時期に自主回収となった点です。

この偶然の重なりが、消費者や検索ユーザーに対し、「大塚製薬は品質問題が続いていて『やばい』のではないか」というネガティブな印象を相乗効果で増幅させている可能性が非常に高いと考えられます。

• 消費者庁 リコール情報サイト

過去の不祥事や訴訟の経緯

「不祥事」や「訴訟」といったキーワードも、企業の健全性を測る上で気になる点です。

過去にさかのぼると、いくつかの事例が見つかりますが、その内容を正しく理解する必要があります。

労働問題（2004年）

かなり古い情報（約20年前）ですが、2004年（平成16年）に中央労働委員会で「大塚製薬不当労働行為再審査事件」が取り扱われた記録が公開されています。

これは、当時の大塚製薬労働組合（申立当時組合員3名）からの申立てによるもので、初審（徳島地労委、平成15年）では「会社管理職による（組合）脱退慫慂の禁止」等が命じられたようです。

知的財産に関する訴訟（逆転勝訴）

一方で、「訴訟」というキーワードには、ネガティブな意味合いだけでなく、むしろ同社の「強さ」を示すポジティブな事例も存在します。

株式会社大塚製薬工場（原告）が、株式会社陽進堂とエイワイファーマ株式会社（被告ら）に対し、自社が保有する輸液製剤に関する特許（特許第4171216号）を侵害されたとして、製造販売の差止を求めていた事案です。

経緯は以下の通りです。

• 一審（東京地裁）: 大塚製薬工場側の訴えは棄却され、特許侵害は否定されました（敗訴）。
• 二審（知財高裁）: 2021年11月、知財高裁は一審判決を覆し、大塚製薬工場側の逆転勝訴となりました。
• 判決: 高裁は被告らによる特許侵害を認め、被告製品の製造禁止と廃棄を命じる判決を下しました。

この訴訟は、ユーザーが「訴訟」と聞いて想像しがちな「製品欠陥などで消費者から訴えられた」というネガティブなものでは全くありません。

むしろ、自社の革新的な技術（この場合は輸液容器の構成）を守るために、競合他社に対して知的財産権を行使した事案です。

一審で敗訴しながらも、知財高裁で逆転勝訴を勝ち取った事実は、同社の技術力と、それを守り抜く法的戦略の「やばさ（＝強力さ）」を示していると言えるでしょう。

「ブラック」という噂は本当か？

高年収とされる企業には、「その分、激務なのではないか？」「労働環境がブラックなのでは？」といった噂がつきものです。

大塚製薬の働き方はどうなのでしょうか。

OpenWorkなどの社員口コミサイトを見ると、評価は二極化する傾向があります。

確かに「歴史ある企業ならではの体育会系の社風が残る部署もある」「部署によってはワークライフバランスが取りにくい」といった声や、特にMR職などでは「説明会や講演会がある日は帰りが遅くなる」といった具体的な声も一部には存在します。

しかし、それ以上に目立つのが、会社全体としての「ホワイト」な側面です。

大塚製薬は、経済産業省と日本健康会議が共同で選定する「健康経営優良法人（ホワイト500）」に、制度開始当初から9年連続で認定されています（2024年時点）。

さらに、子育てサポート企業として厚生労働省から「くるみん認定」を、女性活躍推進法に基づく優良企業として「えるぼし認定（3つ星：最高位）」も受けています。

これらの認定は、国が定める厳しい基準（例：残業時間の管理、有給休暇取得率、育児・介護支援制度の整備と利用実績など）をクリアしている客観的な証拠です。

制度面でも、多くの部署でフレックスタイム制度が導入されており、社員が自身のライフスタイルに合わせて始業・終業時間を選択できます。

さらに、在宅とオフィスを組み合わせたハイブリッド勤務を前提とした在宅勤務制度も設けられています。

部署や時期、個人の感じ方によって実態は異なる可能性はありますが、客観的なデータや国の認定を見る限り、会社全体としては「ブラック」ではなく、むしろ「ホワイト」な環境整備に積極的に取り組んでいる企業と評価できます。

離職率の低さと「ホワイト」評価

働きやすさを示す最も客観的なデータの一つが「離職率」と「平均勤続年数」です。

大塚製薬の「サステナビリティデータ」によると、大塚グループ（国内19社）の2023年度の離職率は6.0%です。

この数値がどれほど低いかというと、比較対象として、厚生労働省の統計調査（（出典：厚生労働省『令和4年雇用動向調査結果の概況』））における産業別の平均離職率を見ると、「製造業」が10.2%、「医療、福祉」が13.5%となっています。

これらと比較すると、6.0%という数値は産業平均より大幅に低く、社員の定着率が非常に高いことが分かります。

また、マイナビなどの採用情報によると、大塚製薬単体での平均勤続年数は15.6年となっています（大塚HDの有価証券報告書では平均4.5年などと記載されていますが、これは持株会社への異動などが反映された数値と考えられ、実態は単体の数値の方が近いと推測されます）。

大塚製薬の「強さ」と将来性

ネガティブな噂を検証してきましたが、大塚製薬の「やばい」という検索意図には、間違いなく「業績が良すぎてやばい」「強すぎてやばい」というポジティブな側面も含まれています。

ここからは、同社の経営的な「強さ」と将来性について詳しく見ていきましょう。

圧倒的な業績と財務状況

大塚製薬を傘下に持つ大塚ホールディングス（東証プライム：4578）の最新の決算情報は、同社の「ポジティブなやばさ」を最も端的に示しています。

2025年12月期 第3四半期（1-9月累計）の連結業績を見てみましょう。

• 連結最終利益: 2,976億円（前年同期比 55.3%増）
• 直近3ヵ月（7-9月期）の連結最終利益: 1,241億円（前年同期比 48.0%増）
• 売上高: 3Q累計で前年同期比5%増と、連続で過去最高を更新中。

まさに爆発的な成長を遂げています。

さらに注目すべきは、企業の収益力を示すROE（自己資本利益率）です。

2023年12月期の5.27%から、2024年12月期には13.38%へと劇的に改善しており、資本効率が著しく向上していることが分かります。

検索ユーザーが「リコールでやばい」と懸念している以上に、本業の「業績が（良すぎて）やばい」というのが、大塚製薬の現在の経営実態です。

強固な財務・収益基盤を背景に、格付は「AA-」という高い評価を取得しています。

好調な株価とアナリストの評価

この絶好調な業績を受け、株式市場における専門家（証券アナリスト）の評価も極めてポジティブです。

アナリストのコンセンサス（意見集約）は「買い」または「強気買い」が圧倒的多数を占めています。

アナリストが設定する目標株価の平均は、9,395円や9,375円（2024年11月時点の調査）と、現在の株価（11月10日時点で8,184.0円）よりも高い水準に設定されており、今後も強い上昇余地があると見られています。

一部の機械的な株価診断では「割高」と表示されることもありますが、日々企業を分析している専門家集団の総意が「強気買い」である点は注目に値します。

これは、アナリストが、現在の株価を正当化する、あるいはそれ以上の価値を将来的に創出する、大塚製薬独自の「やばい」強み（＝後述するビジネスモデルやR&D戦略）を高く評価しているためと考えられます。

強みである「両輪経営」とは

では、アナリストも評価する大塚製薬の「やばさ」の根源とは何でしょうか。

それは、他の製薬会社にはないユニークなビジネスモデル、「医薬品事業」と「NC（ニュートラシューティカルズ）事業」の“両輪経営”にあります。

1. 医薬品事業（医療関連事業）

抗精神病薬「アビリファイ」や、抗がん剤、循環器・腎領域など、高度な治療薬を開発・販売する事業です。

高い専門性が求められ、開発には莫大な投資と時間がかかりますが、成功すれば大きなリターン（特許による独占的な利益）が期待できる、ハイリスク・ハイリターンな事業です。

2. NC（ニュートラシューティカルズ）事業

「ポカリスエット」「オロナミンC」「カロリーメイト」「ソイジョイ」など、科学的根拠（Nutraceuticals = Nutrition + Pharmaceuticals）に基づいた健康食品・飲料を開発・販売する事業です。

強力なブランド力により、景気変動の影響を受けにくく、安定的・継続的な収益とキャッシュフローを生み出す事業です。

独創性を追求するR&D戦略

大塚グループは企業理念として「創造性（真似をせず 大塚にしかできないことを追求する）」を掲げています。

この理念は、単なるスローガンではなく、研究開発の現場に色濃く反映されています。

最も象徴的なデータが、後期開発プロジェクト（臨床試験の最終段階に近い有望な新薬候補）のうち、自社で創薬した比率が89%にも達するという事実です（2023年時点）。

近年、世界の大手製薬会社（メガファーマ）の多くは、自社での基礎研究リスクを避け、有望な新薬候補を持つベンチャー企業をM&A（買収）したり、ライセンス導入（他社が開発した種の権利を買う）したりする戦略が主流です。

その中で、これほど高い「自社創薬比率」を維持している企業は極めて稀であり、まさに「やばい」（＝独創的かつ稀有な）数値と言えます。

特に医薬品事業では、競争が激しい一方で大きなニーズが存在する中枢神経領域（精神疾患や神経疾患全般）に強みを持ち、近年はデジタル技術を用いた治療（デジタルセラピューティクス）分野への参入にも積極的です。

NC事業においても、「ポカリスエット」の使用経験が88.3%に達するなど、独創的な製品を粘り強く育て、健康価値を実証することで、巨大な国民的ブランドを確立しています。

このブランド育成力がNC事業の安定収益を支えているのです。

大塚製薬の「働きやすさ」の実態

転職を考える上で最も重要とも言える「働く環境」としての実態、すなわち待遇や社風、福利厚生について詳しく見ていきましょう。

「業績は良いが、社員には還元されない」という企業も多い中、大塚製薬はどうなのでしょうか。

平均年収は1000万円超え？

大塚製薬の待遇面での「やばさ」は、その非常に高い年収水準に顕著に表れています。

親会社である大塚ホールディングスの有価証券報告書（2024年12月期）によると、平均年収は1,063万円（平均年齢44.4歳）です。

これはあくまで持株会社の数値であり、大塚製薬本体の平均年収とは異なる可能性がありますが、国内の製造業全体で見てもトップクラスの高水準であることは間違いありません。

この「やばい」高年収は、第2部で見た「やばい」ほどの好業績にしっかりと裏付けられています。

日本経済新聞社の情報を基にした推定年収モデル（あくまで目安）も、その高水準ぶりを示しています。

これらのデータから、30代で年収1,000万円の大台に達することも現実的に可能であり、莫大な付加価値が適切に社員に分配されている結果であると言えます。

「勝ち組」と呼ばれる理由

大塚製薬への就職が、しばしば「勝ち組」と称される理由は、単に高年収だからというだけではありません。

以下の複数の要素が組み合わさっているためと考えられます。

1. 圧倒的な高年収: 前述の通り、平均年収1,000万円超えという国内トップクラスの待遇。
2. 高いブランド力と安定性: 「ポカリスエット」や「カロリーメイト」といった、誰もが知る国民的な製品を有しており、それによって極めて高いブランド力と安定した経営基盤（NC事業）を築いていること。
3. 将来性: 「医薬品事業」というハイリスク・ハイリターンな分野でも「アビリファイ」などのブロックバスター（超大型薬）を創出し、高いR&D能力を証明していること。
4. 社会的信用度: 就職難易度も高い水準にあり（後述）、社会的な信用度が非常に高い企業であること。

これら「待遇」「安定性」「将来性」「社会的信用」のすべてを高いレベルで満たしている点が、「勝ち組」と呼ばれるゆえんでしょう。

挑戦を促す社風と企業文化

高い年収があっても、社風が合わなければ長くは働けません。

大塚製薬の企業文化はどうでしょうか。

多くの口コミでポジティブな側面として挙げられるのが、「チャレンジ精神を尊重する」文化です。

企業理念である「創造性」とも通じますが、新しいアイデアや事業提案に前向きで、若手にも積極的にチャンスを与える風土があるとされています。

これは、第2部で見た「自社創薬比率89%」という独創性を追求するR&D戦略とも強く連動しており、企業の戦略と文化が一致していることを示しています。

「真似をしない」という戦略を実践するには、社員の挑戦を許容し、後押しする文化が不可欠だからです。

もちろん、第1部で触れた2004年の不当労働行為事件のように、過去には労使間で深刻な対立が存在したことも事実です。

また、歴史ある大企業ゆえに、部署や拠点によっては伝統的な側面や、やや体育会系の雰囲気が残っている可能性もゼロではありません。

しかし、現在のデータ（高年収、WLB制度、低い離職率）を見る限り、全体としては挑戦を後押しするポジティブな社風が主流となっていると考えられます。

充実した福利厚生の具体例

高い給与水準に加えて、福利厚生制度も非常に充実しています。

社員が安心して長く働ける環境が整っていることも、「ホワイト」と呼ばれ、低い離職率に繋がっている理由の一つです。

公式HPやマイナビなどを参考にまとめると、主な福利厚生制度は以下の通りです。

住宅関連

独身寮・社宅が完備されているほか、家賃補助制度も整っており、生活コストを大きく抑えることができます。

休暇制度

年間休日は120日以上が確保されています。

年次有給休暇（時間単位での取得も可能）に加え、リフレッシュ休暇、各種特別休暇（結婚・忌引・配偶者出産など）も整備されています。

育児・介護支援

育児休業・介護休業制度はもちろん、短時間勤務や子の看護休暇なども充実しています。

前述の通り、子育てサポート企業として最高水準の「プラチナくるみん認定」を取得しており、制度の利用実績も高いことがうかがえます。

資産形成・その他

財形貯蓄制度や社員持株会（拠出金額に応じた奨励金あり）といった資産形成サポートも手厚いです。

また、好きな福利厚生メニューを選べるカフェテリアプランや、全国にある保養所の利用、人間ドックの費用補助など、社員の健康とプライベートの充実を支援する制度が多様に用意されています。

採用大学と就職難易度

最後に、転職だけでなく、新卒での就職難易度についても触れておきます。

企業の「強さ」は、入社の難易度にも表れます。

マイナビなどの採用情報によると、採用大学・出身大学は、北海道大学、東北大学、東京大学、名古屋大学、京都大学、大阪大学、九州大学といった旧帝大や、神戸大学、岡山大学、広島大学などの有力国公立大学、そして早稲田大学、慶應義塾大学、立教大学、明治大学、関西学院大学、同志社大学、立命館大学などの難関私立大学、さらには東京薬科大学、京都薬科大学、大阪薬科大学といった専門性の高い薬科大学まで、非常に幅広いです。

特定の大学に極端に偏っている「学歴フィルター」というよりは、「多様な大学から優秀な人材を厳選して採用している」実態がうかがえます。

東洋経済ONLINEの「入社が難しい有名企業ランキング200社」（2025年版）では、大塚製薬は175位とされています。

最難関とまでは言えないものの、高水準であることは間違いなく、多くの優秀な学生が競合となる、十分に難関企業と呼べるレベルです。

まとめ：「大塚製薬やばい」の真相

ここまで、大塚製薬の「やばい」と言われる理由を、ネガティブな側面とポジティブな側面から徹底的に検証してきました。

結論として、私の見解は以下の通りです。

したがって、「大塚製薬 やばい」という検索の真相は、

短期的なオペレーションリスク（ネガティブな「やばさ」）を抱えつつも、それを遥かに凌駕する構造的な競争優-位性（ポジティブな「やばさ」）を併せ持つ、極めて「やばい（＝特異で強力な）」企業である

というのが、私の総合的な評価です。