薬剤師は何歳まで働ける？定年のリアルと60代・70代の働き方

「薬剤師って、いったい何歳まで働けるんだろう？」

私がこの問いをはじめて真剣に考えたのは、職場の先輩薬剤師が65歳で定年退職を迎えたときのことでした。

「まだまだ現役でやれるのに」と言いながら笑顔で去っていった先輩の姿は、今でも忘れられません。

私は現役の薬剤師として日々調剤業務や服薬指導に携わっていますが、「定年」という問題は決して他人事ではありません。

特に近年は法律の改正や社会の高齢化が進む中で、薬剤師の働き方と定年の常識が大きく変わりつつあります。

この記事では、薬剤師が何歳まで働けるのかについて、2025年の最新情報をもとに詳しく解説します。

現役薬剤師として実感していることも交えながら、定年後の現実的な働き方やキャリアプランについても掘り下げていきます。

記事のポイント

薬剤師の資格に年齢制限はなく、法律上は何歳でも働ける
2025年4月から65歳までの雇用が企業に完全義務化された
70歳までの就業機会確保も努力義務として定められている
60代・70代でも活躍できる職場の選び方と注意点がわかる

薬剤師に「定年」など年齢制限はあるのか？

薬剤師免許に年齢制限は一切ない

まず大前提として、薬剤師の免許（国家資格）に年齢制限は存在しません。

一度取得した薬剤師の資格は、更新の手続きなしに一生涯有効です。

つまり法律の面では、薬剤師は何歳になっても薬剤師として働く権利を持ち続けることができます。

医師免許や看護師免許などほかの医療資格も同様に年齢制限は設けられていませんが、薬剤師は調剤や服薬指導といった専門業務に長年の経験が直接活かせるため、高齢になっても「経験値」という武器が通用しやすい職業だと言えます。

ポイント：薬剤師の資格と年齢の関係

薬剤師免許に有効期限はなく、更新不要で一生涯有効
資格の観点からは「何歳まで働ける」という上限は存在しない
実際の働き方は、勤務先の就業規則や本人の体力・意欲によって決まる

実際の定年は職場の就業規則が決める

資格の年齢制限がない一方で、実際に「何歳まで働けるか」は勤務先の就業規則に大きく左右されます。

現場の実態を見てみると、勤務先によって定年年齢はさまざまです。

大手ドラッグストアチェーン：多くが60歳定年、65歳まで再雇用制度あり
大規模病院・大学病院：60〜65歳を定年とするケースが多い
調剤薬局（中小規模）：65歳前後を定年とする場合や、定年を設けていないケースも
個人経営の薬局：オーナーとの協議で働き続けられる場合が多い
独立・自営：自分で薬局を経営している場合、事実上「定年なし」

私が知っている範囲では、地域の個人調剤薬局に勤務する薬剤師の中には、70代になっても週4〜5日で現役を続けている方が何人もいます。

個人経営の薬局ではオーナーとの関係性や信頼が重視されるため、体力さえあれば年齢で区切られることは少ない印象です。

補足：薬剤師の有効求人倍率について
厚生労働省のデータによると、薬剤師を含む「医師・薬剤師等」の有効求人倍率は2.3倍前後で推移しており（2025年度）、一般職と比べて求職者に有利な状況が続いています。
特に地方では人手不足が深刻で、60代・70代の薬剤師でも「ぜひ来てほしい」と歓迎される職場が多く存在します。

区分	2024年	2025年
パート含む	2.41倍	2.30倍
パート除く	3.38倍	3.24倍

出典：職業安定業務統計｜厚生労働省

2025年に変わった！高年齢者雇用の法改正

2025年に変わった！高年齢者雇用の法改正を理解しよう

65歳までの雇用が「完全義務化」された

2025年は薬剤師の働き方を考えるうえで非常に重要な転換点となっています。

2025年4月1日より、高年齢者雇用安定法の経過措置が終了し、企業は希望する従業員全員を65歳まで雇用することが完全に義務化されました。

この法律により、企業は以下のいずれかの措置を必ず講じなければなりません。

定年年齢を65歳以上に引き上げる
定年制そのものを廃止する
希望者全員を対象とする65歳までの継続雇用制度（再雇用制度・勤務延長制度）を導入する

これは薬剤師として働く私たちにとっても、非常に心強いニュースです。

以前は「60歳で定年→再雇用は会社次第」という曖昧な状況でしたが、法律によって65歳まで働き続ける権利が明確に保護されることになったのです。

2025年4月以降の企業の義務（高年齢者雇用安定法）

希望する従業員全員を65歳まで雇用することが法律で義務化
違反した場合は行政指導の対象になる可能性がある
薬剤師も例外なく、65歳まで雇用継続を要求できる

（参照：厚生労働省高年齢者雇用安定法の改正 2025年4月施行）

70歳まで働ける環境整備が「努力義務」に

さらに前進した動きとして、政府は70歳までの就業機会の確保を企業の努力義務として定めています（2021年4月施行）。

義務ではなく「努力義務」ではありますが、大手企業を中心に70歳まで雇用延長する制度が広がりつつあります。

具体的な措置の選択肢は以下の通りです。

定年を70歳まで引き上げる
定年制を廃止する
70歳までの継続雇用制度を導入する
70歳まで業務委託契約を結ぶ制度の導入
社会貢献事業への従事制度の導入

薬剤師の場合、特に調剤薬局やドラッグストアでは業務委託（フリーランス薬剤師）という形で70代以降も働くケースが現実的な選択肢として浮上しています。

注意：高年齢雇用継続給付の変更（2025年4月〜）
2025年4月1日以降に60歳を迎える方から、「高年齢雇用継続給付」の支給率が最大15%から10%に縮小されています。
これは60歳以降に賃金が下がった際に支給される給付金です。
定年後の収入計画を立てる際は、この変更点を必ず確認するようにしましょう。（参照：厚生労働省 2025年4月改正内容）

年代別に見る！薬剤師の定年後の働き方

60代前半（60〜64歳）の薬剤師の現状

60代前半は、多くの薬剤師にとって「定年を迎えるかどうか」の分岐点です。

2025年の法改正によって65歳までの雇用が義務化されたことで、以前より安定したキャリア継続が可能になっています。

この年代の薬剤師の特徴として以下が挙げられます。

定年後の再雇用や嘱託社員として勤務するケースが多い
給与水準はやや下がる傾向があるが、高い専門性が評価される
体力的にはまだ十分な現役感があり、フルタイム勤務も可能な方が多い
管理薬剤師やスーパーバイザーとして後進の指導に回るケースも

あるデータによると、60代前半の男性薬剤師の平均年収は約607万円、女性は約574万円とされています（嘱託・パート含む統計）。

依然として一般職の正社員平均を上回る収入水準を維持している方が多いことがわかります。

（参照：passmed.co.jp 2025年掲載データ）

60代後半（65〜69歳）の薬剤師の現状

65歳を超えると、原則として再雇用の義務期間を超えることになります。

しかし、薬剤師不足が続く現場では、65歳以降も「ぜひ続けてほしい」と引き留められるケースが珍しくありません。

この年代で多く選ばれる働き方は次の通りです。

パート・アルバイトとして週3〜4日勤務
時給2,000〜2,700円前後の求人も多数存在（東京都内の例）
午前中のみ・夕方までなどの短時間勤務を選択する方が増える
在宅訪問薬剤師として活動する方も

平均年収のデータを見ると、65〜69歳では男性約550万円、女性約527万円という数字が確認できます（勤務形態によって大きく異なる）。

パート中心に切り替えることで年収は下がるものの、体力と生活スタイルに合わせた働き方が実現しやすい年代です。

70代以降の薬剤師の現状

「70代で薬剤師って、現実的なの？」

と思う方もいるかもしれませんが、実際には70代以降も活躍を続ける薬剤師は全国各地に存在します。

特に地方の調剤薬局や個人薬局では、70代の薬剤師が欠かせない戦力となっているケースを私も直接見聞きしています。

個人薬局の経営者（オーナー薬剤師）として現役を続ける
週1〜2日のスポット勤務・非常勤として地域医療に貢献
OTC販売中心のドラッグストアで体力負担を軽減しながら勤務
薬剤師会の活動やボランティアでの知識提供

70歳以上の男性薬剤師の平均年収は約655万円というデータもあります（実態は経営者・フルタイム勤務者が含まれるため高めに出る傾向）ものの、パート中心の方は年収300〜400万円台が実態に近いと言えるでしょう。

勤務先別に比較！薬剤師が長く働ける職場・定年後の収入

勤務先別に比較！薬剤師が長く働ける職場はどこ？

薬剤師が定年後も長く働き続けるためには、「職場選び」が非常に重要なポイントになります。

以下の表で、主な勤務先ごとの特徴を比較してみましょう。

勤務先	定年の目安	体力負担	高齢薬剤師の需要
大手ドラッグストア	60〜65歳（再雇用あり）	やや高い（立ち仕事・接客）	◎ パート求人多数
調剤薬局（大手チェーン）	60〜65歳（再雇用あり）	中程度	○ 経験者優遇あり
調剤薬局（中小・個人）	65歳〜、もしくは定年なし	中程度〜低め	◎ 人手不足で高需要
個人経営薬局（オーナー）	事実上の定年なし	自分でコントロール可	◎ 自身の裁量次第
病院（大規模）	60〜65歳（再雇用あり）	やや高い	△ 椅子が少ない
病院（中小・慢性期）	65歳前後	中程度	○ 比較的働きやすい
老人介護施設・施設薬剤師	65歳〜（柔軟な場合多い）	低め（緊急性が少ない）	○ 経験・人柄が重視
企業・医薬品卸の管理薬剤師	60〜65歳	低め（内勤中心）	△ 求人数が限られる

この表からわかるように、中小規模の調剤薬局や個人経営の薬局、介護施設などは、高齢薬剤師にとって特に働きやすい環境と言えます。

一方、大病院や大手チェーンはポストが限られており、定年後も同じ職場で長く働き続けるのは競争が激しい側面があります。

体力的な負担が少なく長く続けられる職場の特徴

年齢を重ねると、どうしても体力や集中力の変化が気になってきます。

高齢になっても無理なく働き続けるために、職場選びで注目したいポイントを整理しました。

シンプルな処方内容の薬局：皮膚科・眼科・整形外科の門前薬局は扱う薬の種類が少なく、精神的プレッシャーが低い
住宅街の小規模薬局：患者数が多すぎず、落ち着いた環境で接客できる
OTCメインのドラッグストア：調剤プレッシャーなしに経験を活かした相談対応ができる
介護施設・老人ホームの施設薬剤師：緊急性が低く、ルーティン業務が中心で安定して働ける
パートタイム・短時間勤務の求人：週2〜3日、午前中のみなど体力に合わせた調整が可能

大切なのは「プライドを捨てて、自分のペースで働ける環境を選ぶこと」だと、ベテランの先輩薬剤師から繰り返し教えていただきました。

現役時代の地位や給与への執着を手放し、健康第一で長く貢献することを優先する姿勢が、長く働き続けるための秘訣です。

（定年後の収入）再雇用・嘱託社員として働く場合

多くの職場では、定年を迎えた後は正社員から嘱託社員・契約社員として再雇用される形が一般的です。

この場合、給与水準は定年前より下がることがほとんどです。

定年前の年収が600万円前後の場合、再雇用後は400〜500万円台になるケースが多い
賞与が縮小・廃止されることで年間収入が大きく変わる場合がある
高年齢雇用継続給付（ハローワークの給付）が一部を補填するが、2025年4月以降は支給率が最大10%に縮小

（定年後の収入）パート・アルバイトとして働く場合

65歳以降にパート勤務に切り替えた場合の収入感覚は以下の通りです。

時給の目安：2,000〜2,700円（地域・職場による差あり）
週3日・1日6時間勤務の場合：月収約15〜19万円、年収約180〜230万円
週5日・1日8時間勤務の場合：月収約34〜43万円、年収約410〜520万円
週2日の短時間勤務の場合：年収100〜150万円台（趣味・健康維持目的に多い）

パート薬剤師の時給は一般職のパートと比べると格段に高い水準にあります。

年金受給と組み合わせることで、フルタイムで働かなくても緩やかに収入を確保できる点は薬剤師資格の大きな強みです。

老後の年収プランニングの考え方

年金受給（65歳〜）＋パート薬剤師収入の組み合わせが定番
年金月額20万円＋パート月収15万円＝月35万円という試算も現実的
60代後半から徐々に勤務日数を減らし、70代は週1〜2日に絞るプランが穏やか
健康保険の継続加入（社会保険の適用）は週20時間以上の勤務が目安

薬剤師が長く働き続けるために大切なこと

スキルのアップデートを怠らない

薬剤師を取り巻く環境は急速に変化しています。

2025年現在、注目されている変化として以下が挙げられます。

対物業務から対人業務へのシフト：調剤の機械化・自動化が進む一方、患者さんとの対話（服薬指導・健康相談）の重要性がより高まっている
在宅医療の拡大：訪問薬剤管理指導や居宅療養管理指導など、薬剤師が自宅に伺う機会が増加
かかりつけ薬剤師制度：患者一人ひとりの情報を継続管理する「かかりつけ」機能が法律的に強化
電子処方箋・デジタル化：紙の処方箋からの移行が全国規模で進行中

時代の変化に合わせた学び直しこそが、長く現役を続けられる薬剤師の共通点だと私は実感しています。

研修会への参加や学会誌の購読、薬剤師会の活動への参加など、継続的なスキルアップが長期キャリアの土台になります。

健康管理こそが最大の武器

何歳まで働けるかを最終的に決めるのは、法律でも職場の規則でもなく、自分自身の健康状態です。

特に薬剤師の仕事は、細かい文字を読む視力・長時間の立ち仕事・集中力の持続などを要求されます。

定期的な健診の受診（特に視力・聴力・認知機能のチェック）
適度な運動習慣で体力の維持を図る
良質な睡眠と栄養バランスの取れた食事
仕事と休養のメリハリをつける（特に60代以降）
ストレスのかかりすぎない職場環境の選択

現場で70代まで元気に働いている薬剤師の共通点を観察すると、みなさん驚くほど健康意識が高く、趣味や家族との時間を大切にしているという印象があります。

「薬剤師として健康の知識を持ちながら、自分の健康をないがしろにする」というのは最大の矛盾でもあります。

補足：薬剤師法による業務制限について
認知機能の著しい低下や精神的な疾患などにより、適切な調剤・服薬指導ができないと判断された場合は、薬剤師としての業務継続が難しくなる可能性があります。
薬剤師法では「業務上必要な知識・技能を維持すること」が求められており、自分の状態を客観的に見つめることも重要です。
これは本人・患者・職場のいずれにとっても大切なことです。