登録販売者の資格に興味を持って情報を集め始めると、検索候補に必ずと言っていいほど出てくるのが登録販売者はやめとけというネガティブな言葉です。
これから挑戦しようと考えている方が、給料が安いとか仕事がきついといった噂を目にすると、本当に資格を取る意味ないのかなと不安になってしまいますよね。
ネット上では底辺職だとか資格者が増えすぎてもう需要がないなんて声も聞かれますし、男性が家族を養うには厳しいのか、主婦のパートとしては働きやすいのかなど、将来性も含めて気になることは山積みです。
離職率の高さやパワハラなどの人間関係のストレスといった悪い評判が本当なのか、独学での勉強時間や実務経験なしからの就職は可能なのかなど、調べてみました。
記事のポイント
- 「やめとけ」と言われる具体的な理由と現場のリアルな実態
- 給料事情や労働環境に見る将来性と働き続けるためのポイント
- 男性や主婦など立場別に見る登録販売者のメリットとデメリット
- 自分に向いているか判断するための適性や資格取得の方法
登録販売者はやめとけと言われる真の理由

インターネットやSNSを見ていると、「登録販売者はやめとけ」という声をよく見かけます。
なぜこれほどまでにネガティブな意見が多いのでしょうか。
調べてみると、単なる噂ではなく、実際の労働環境や待遇に対する切実な不満が背景にあることがわかってきました。
ここでは、多くの人が「やめとけ」と口にする主な理由について、一つひとつ掘り下げていきます。
給料が安いし上がらない現実

登録販売者の仕事に対して多くの人が抱く不満の筆頭が、給料面での待遇です。
専門的な知識が必要な資格職であるにもかかわらず、一般的な販売職と比較してそれほど高給ではないという現実があります。
正社員の年収相場と昇給の壁
特にドラッグストアの正社員の場合、年収は300万円から400万円程度が相場だと言われています。
初任給こそ他の小売業と変わらない水準ですが、そこからの昇給カーブが緩やかである点が問題視されがちです。
資格手当がついたとしても月額数千円から1万円程度というケースが多く、「苦労して資格を取った割には給料が増えない」「責任だけ重くなって割に合わない」と感じてしまう人が多いようです。
また、店長やエリアマネージャーなどの管理職に昇進しない限り、大幅な昇給が見込めないという構造的な問題もあります。
現場のスペシャリストとしてスキルを磨いても、それが直接給与に反映されにくい評価制度が、モチベーション低下の一因となっています。
ここが注意点
パートやアルバイトの場合でも、資格手当による時給アップは数十円から百円程度にとどまることもあります。
無資格のスタッフと業務内容があまり変わらない場合、「数十円の差で薬の責任を負わされるのは損だ」と感じてしまうかもしれません。
仕事がきついし大変な肉体労働

「登録販売者=白衣を着て薬の相談に乗る仕事」というスマートなイメージを持っていると、実際の業務内容とのギャップに驚かされることになります。
現場の実態は、想像以上に体力を消耗する肉体労働がメインになることが多いようです。
品出しという名の重労働
ドラッグストアなどでは、医薬品の接客をしている時間よりも、飲料水(2リットルのペットボトルケース)や洗剤、お米といった重い商品の品出しや陳列作業に追われる時間が長くなりがちです。
特に人手不足の店舗では、登録販売者であっても「品出し要員」として扱われることが少なくありません。
立ちっぱなしでのレジ打ちや、広い店内を動き回っての清掃業務なども含め、体力勝負の側面が強い仕事です。
腰痛を患って辞めていく人も珍しくなく、「薬の専門家として働きたいのに、これではただの作業員ではないか」という葛藤が、「やめとけ」という声につながっているのだと感じました。
資格を取っても意味ないと後悔する時

苦労して試験に合格した後に、「資格を取っても意味がなかった」と後悔するケースもあるようです。
その大きな理由の一つが、「実務経験」という壁です。
「研修中」という半人前の期間
登録販売者として一人で売り場に立ち、正規の業務を行うためには、直近5年以内に2年以上の実務経験が必要です。
試験に合格しただけでは「研修中」という扱いになり、薬剤師や正規の登録販売者の管理下でなければ医薬品を販売できません。
この期間中は資格手当が満額もらえなかったり、責任ある仕事を任せてもらえなかったりすることがあり、「いつまで経っても半人前扱い」という状況に心が折れてしまうこともあるようです。
特に、異業種から転職してきた場合、最初の2年間は給料が想定より低くなる可能性があるため、事前の確認が不可欠です。
研修中の扱いについて
研修中の期間であっても、名札に「研修中」と記載して店頭に立つことができますが、一人で店舗を管理することはできません。
この期間を乗り越える忍耐が必要になります。
登録販売者が底辺扱いされる誤解

ネット掲示板などで「登録販売者は底辺職だ」といった心無い書き込みを見かけることがあります。
これは、誰でも受験できる資格であることや、主な職場が小売業であり、レジ打ちなどの単純作業も行うことからくる偏見や誤解によるところが大きいようです。
専門性と世間のイメージのギャップ
しかし、実際には医薬品という人の健康に関わる重要な商品を扱う責任ある仕事です。
お客様の相談に乗って適切な薬を選び、感謝されることも多々あります。
風邪薬一つとっても、飲み合わせや副作用のリスクを判断する知識は不可欠です。
一部のネガティブなイメージだけで「底辺」と決めつけるのは間違いですが、そういった世間の一部の目線や、「誰にでもできる仕事」と思われがちな環境にストレスを感じてしまう人がいるのも事実かもしれません。
プライドを持って働けるかどうかが、続けるための鍵となりそうです。
資格者が増えすぎたことによる影響

登録販売者の資格保有者が年々増えていることで、「もう飽和状態だから資格を取っても意味がない」「希少価値が下がっている」と心配する声もあります。
確かに合格者数は増加傾向にあり、以前に比べれば有資格者は珍しい存在ではなくなりました。
店舗数の増加と需要の関係
しかし、ドラッグストアやコンビニなど医薬品を取り扱う店舗自体も増え続けています。
一店舗あたりの有資格者の数は充足してきているかもしれませんが、働く場所の選択肢はむしろ広がっているとも言えます。
厚生労働省の発表データを見ても、試験の受験者数や合格者数は年度によって変動はあるものの、依然として多くの人がこの資格を目指しており、業界全体としての人材需要は底堅いことがうかがえます。
「増えすぎたから仕事がない」というよりは、「より条件の良い求人を選ぶ競争が激しくなっている」と捉えるのが正しいのかもしれません。
登録販売者はやめとけという噂と将来性

「やめとけ」と言われる理由がある一方で、登録販売者の仕事が今後なくなってしまうのかというと、決してそうではないようです。
ここでは、業界の将来性や、男性・主婦といった属性別の働きやすさ、そして離職につながる職場の問題点について見ていきます。
業界に将来性ないという不安の正体

「登録販売者はオワコンだ」「将来性がない」といった不安の声を耳にすることがあります。
その根拠として挙げられるのが、AI(人工知能)の進化や医薬品のネット販売解禁、さらにはドラッグストアの出店競争による飽和状態などです。
確かに環境は変化していますが、詳しく調べてみると、むしろ登録販売者の需要は底堅く、将来的には「地域の健康インフラ」として、その役割がさらに重要になっていくことが予測されています。
国策として推進される「セルフメディケーション」
登録販売者の将来性を支える最も大きな柱が、国が国策として強力に推進している「セルフメディケーション」の流れです。
少子高齢化が進む日本において、医療費の増大は深刻な社会問題となっています。
そこで国は、「軽い不調は医療機関にかかる前に、市販薬(OTC医薬品)を使って自分で手当てする」という行動を推奨しています。
しかし、一般の消費者が膨大な種類の薬の中から、自分の症状や体質に合った適切なものを選ぶのは容易ではありません。
そこで必要とされるのが、身近な薬の専門家である登録販売者のアドバイスです。
セルフメディケーション税制の導入など、制度面での後押しもあり、私たちの役割は単なる販売員から「健康相談のパートナー」へと進化しています。
セルフメディケーションとは
世界保健機関(WHO)の定義では「自分自身の健康に責任を持ち、軽度な身体の不調は自分で手当てすること」とされています。
厚生労働省もこの考え方を普及させるため、様々な施策を行っています。
AIやネット販売にはできない「人間力」の価値
「AIが発達すれば、薬の選び方も自動化されて仕事がなくなるのでは?」という懸念もあります。
確かに、単純な症状と薬のマッチングならAIでも可能です。
しかし、体調不良で不安を抱えているお客様は、単に「正解の薬」が欲しいだけではなく、「安心感」を求めています。
お客様の顔色や声のトーンから隠れた不調を察知したり、何気ない会話から生活習慣の問題点に気づいたりといった「細かい機微を読み取る力」は、今のところ人間にしかできません。
特に、メインの客層である高齢者にとっては、対面で親身に話を聞いてくれる存在自体に大きな価値があります。
ネット販売が便利になっても、緊急ですぐに薬が欲しい時や、直接相談して安心したいというニーズが消えることはないでしょう。
ドラッグストア以外への「職域の拡大」
さらに、登録販売者の活躍の場はドラッグストアだけに留まりません。
規制緩和により、以下のように働く場所の選択肢は広がり続けています。
広がる活躍フィールド
- コンビニエンスストア・スーパー:24時間営業や生活導線の中での医薬品販売ニーズが増加
- 家電量販店・ホームセンター:医薬品コーナーの設置が進み、新たな雇用が生まれている
- 介護・福祉施設:高齢者の服薬管理や、軽度な不調への対応として知識が重宝される
- エステ・漢方薬局:美容と健康をトータルで提案するアドバイザーとしての需要
このように、「薬を売る」という枠を超えて、地域包括ケアシステムの一翼を担う存在として期待されています。
「将来性がない」どころか、自分次第でいくらでもキャリアを広げていけるポテンシャルを秘めた職業だと言えます。
男性の登録販売者は生活が苦しい?

男性が登録販売者を職業として選ぶ際、最も大きな懸念材料となるのが「この給料で家族を養っていけるのか」という経済的な問題でしょう。
ネット上では「男性にはおすすめしない」「独身ならいいが既婚者はきつい」といった厳しい意見も散見されます。
結論から申し上げますと、「一般社員(平社員)のまま定年まで働き続けるつもりなら、生活はかなり苦しくなる可能性が高い」というのが偽らざる現実です。
しかし、キャリア戦略次第では、同年代の平均年収以上を稼ぐことも十分に可能です。
ここでは、男性がこの業界で生き抜くためのリアルな戦略について解説します。
「一般社員」で止まると直面する経済的な壁
多くのドラッグストアにおいて、一般社員の年収は300万円台〜400万円前後で頭打ちになる傾向があります。
独身であれば生活に困ることはありませんが、結婚して子供が生まれ、マイホームや教育費が必要になった段階で、この収入水準では心許なさを感じる場面が出てくるでしょう。
特に、登録販売者は資格手当(月額1〜2万円程度)以外に大きな手当がつきにくく、年齢給による自動的な昇給も微々たるものです。
「資格さえあれば安泰」というマインドで現場業務だけをこなしていると、40代、50代になった時に経済的な行き詰まりを感じることになりかねません。
これが「男性はやめとけ」と言われる最大の理由です。
年収アップの鍵は「店長以上」への昇進
男性が登録販売者として余裕のある生活を送るためには、資格取得をゴールにするのではなく、「店長職以上へのキャリアアップ」が入社時点からの必須条件となります。
ドラッグストア業界は実力主義の傾向が強く、入社数年で店長に抜擢されることも珍しくありません。
キャリアアップによる年収イメージ
- 店長クラス:年収450万円〜550万円程度。店舗の売上管理やスタッフのマネジメントを担います。ここまでは最低限目指すべきラインです
- エリアマネージャー(SV):年収600万円〜800万円程度。複数店舗を統括する役職で、ここまで来れば生活水準は大きく向上します
- 本部スタッフ(バイヤー等):現場経験を活かして本社勤務になれば、さらに安定した待遇が望めます
つまり、「現場で薬を売るだけの人」ではなく、「店舗を経営するマネージャー」としての視点を持てるかどうかが、男性登録販売者の明暗を分けるのです。
「区分」と「福利厚生」で可処分所得を増やす
もう一つ、男性が注目すべきは「勤務区分」と「福利厚生」です。
多くの大手チェーンでは、転勤の有無によって給与体系が異なります。
全国転勤可能な「ナショナル社員」を選択すれば、地域限定社員に比べて基本給が高く設定されるほか、手厚い「家賃補助(住宅手当)」が支給されるケースが多いです。
例えば、家賃の7〜8割を会社が負担してくれる制度があれば、額面年収以上に自由に使えるお金(可処分所得)は増えます。
事実、この制度を活用して家族を養っている男性社員は多数存在します。
男性ならではの強みを活かす
女性比率が高い職場も多いドラッグストアにおいて、男性登録販売者は重宝される存在でもあります。
- 力仕事:飲料ケースや洗剤などの重い荷物の搬入・陳列において頼りにされます
- 防犯・トラブル対応:深夜帯の勤務や、クレーム対応、万引き対策などの保安面でリーダーシップを期待されます
- 長時間シフトへの適応:体力勝負の繁忙期や年末年始の連勤などで、シフトの穴を埋めるタフさが評価につながりやすいです
このように、男性には男性の戦い方があります。
「やめとけ」という言葉は、あくまで「向上心なく漫然と働くなら」という条件付きの話です。
明確な目標を持って挑むのであれば、男性にとっても十分に勝算のある職種だと言えます。
主婦やパートの働きやすさと実態

「登録販売者はやめとけ」というネット上の書き込みをよく見ると、その大半は「責任が重いのに給料が上がらない」「転勤がきつい」といった正社員特有の悩みであることに気づきます。
視点を変えて、主婦(主夫)やパートタイマーとしての働き方を見てみると、評価は一変し、「家庭と両立しやすく、コストパフォーマンスに優れた魅力的な仕事」になる可能性が高いのです。
「時給+資格手当」で効率よく稼げる
パートで働く上で最大のメリットは、やはり時給の高さです。
多くの職場では、基本時給に加えて「資格手当」が上乗せされます。
無資格のスタッフと同じレジ打ちや品出しの業務をしていても、登録販売者というだけで時給が数十円〜百円単位で高くなるケースが一般的です。
たかが数十円と思うかもしれませんが、年間で見れば大きな差になります。
特に「扶養内で働きたい」と考えている方にとっては、短い勤務時間で効率よく収入の上限まで稼げるため、家事や育児の時間を確保しやすくなるという大きな利点があります。
転勤族やブランク明けに最強の武器
夫の転勤が多い家庭や、出産・育児で一度仕事から離れた方にとって、登録販売者の資格は「最強の保険」になります。
ドラッグストアやコンビニは日本全国どこにでもあり、常に人手不足の状態です。
引っ越し先ですぐに新しい職場を見つけることができますし、一度資格を取得してしまえば、ブランクがあっても「有資格者」として歓迎されます。
面接においても、未経験の無資格者と比べて採用確率は格段に高くなります。
「手に職がある」という安心感は、不安定な時代において何物にも代えがたい強みです。
主婦・パートにとってのメリット
- 効率的な収入:資格手当により、短時間でも効率よく稼ぐことが可能
- 求人の多さと安定性:全国どこでも働けるため、家族の都合による引っ越しにも柔軟に対応できる
- シフトの選択肢:「子供が学校に行っている平日昼間だけ」「夫がいる土日だけ」など、店舗の営業時間やスタッフ数が多い分、ライフスタイルに合わせたシフト相談がしやすい
- 知識の実用性:学んだ薬の知識は、子供の急な発熱や家族の健康管理にダイレクトに役立つ
家庭での「ホームドクター」的な役割も
仕事で得た知識は、そのまま家庭でも活かせます。
子供が風邪をひいた時や、親の体調が優れない時、「どの市販薬を選べばいいか」「病院に行くべきか」を冷静に判断できるようになります。
家族の健康を守る「ホームドクター」のような役割を果たせることも、主婦がこの資格を持つ隠れた、しかし大きなメリットだと言えるでしょう。
もちろん、立ち仕事による体力的な負担や、新薬の勉強を続ける大変さはあります。
しかし、それを補って余りあるメリットが、パート勤務の登録販売者にはあると私は感じています。
正社員でも離職率が高い原因

苦労して資格を取得し、晴れて正社員として就職したにもかかわらず、数年、あるいは数ヶ月で退職を選んでしまう人が後を絶ちません。
小売業全体で見ても離職率は高めですが、ドラッグストア業界においても「人の入れ替わりが激しい」という現実は否定できません。
なぜ、せっかく手にした安定を手放してしまうのでしょうか。
その背景には、業界特有の構造的な問題が潜んでいます。
ワークライフバランスの崩壊と不規則な生活
離職の最大の引き金となっているのが、生活リズムの維持が困難な労働環境です。
多くの店舗は年中無休で、営業時間は朝9時から夜22時、場所によっては24時間営業というケースもあります。
正社員は基本的にシフト制で動くため、「早番(朝〜夕方)」と「遅番(昼〜閉店)」が不規則に繰り返されます。
昨日まで夜遅くまで働いていたのに、翌日は早朝から出勤といったスケジュールも珍しくなく、体内時計が狂って体調を崩してしまう人が少なくありません。
また、世間が休んでいる土日祝日やお盆、年末年始こそが「書き入れ時」となるため、家族や友人と休みを合わせることが難しく、プライベートでの孤独感や疎外感を感じやすい点も、若手の離職につながっています。
慢性的な人手不足と「ワンオペ」の重圧
ギリギリの人員配置で店舗を運営している企業が多く、現場は常に慢性的な人手不足にあえいでいます。
特に、資格者である登録販売者がシフトに入っていないと医薬品を販売できないため、正社員にかかるプレッシャーは相当なものです。
アルバイトが急に休んだ場合、その穴埋めをするのは当然のように正社員の役割となります。
休日であっても店舗から電話がかかってきて出勤を余儀なくされたり、休憩時間を削ってレジに入ったりすることも日常茶飯事です。
時間帯によっては、広い店内を少人数、最悪の場合は自分一人で回さなければならない「ワンオペ」状態になることもあり、トイレに行く暇すらないという過酷な状況に疲れ果ててしまうのです。
離職を招くその他の要因
- 全国転勤のリスク:大手チェーンの正社員(ナショナル社員)の場合、数年おきに全国規模の転勤を命じられることがあり、生活基盤を安定させにくい
- 店舗格差:配属される店舗によって、客層の良し悪しや忙しさ、人間関係の雰囲気が天と地ほど違う「配属ガチャ」の側面がある
- ノルマのプレッシャー:店舗ごとの売上目標や推奨品の販売ノルマが厳しく、精神的に追い詰められることがある
このように、「薬の専門家」として活躍したいという志を持って入社しても、実際には「シフトの穴埋め」や「肉体労働」に忙殺され、理想と現実のギャップに苦しんで辞めていくケースが多いのです。
長く続けるためには、こうした実態を理解した上で、福利厚生や人員体制が整っている企業を慎重に見極める必要があります。
パワハラや人間関係のストレス

どの職場にもあることですが、人間関係のトラブルも「やめとけ」と言われる大きな要因です。
特に店舗という狭い空間で、少人数のスタッフが長時間一緒に働くため、店長や同僚との相性が悪いと逃げ場がなくなり、精神的なストレスを抱えやすくなります。
カスタマーハラスメント(カスハラ)の問題
また、近年問題視されているお客様からの理不尽なクレーム対応(カスタマーハラスメント)に疲弊してしまうケースも少なくありません。
薬の知識不足を厳しく指摘されたり、返品を強要されたりといったトラブル対応に追われ、「もう接客はしたくない」と心が折れてしまう人もいるのが現実です。
メンタルの強さが求められる場面も多々あります。
登録販売者のメリット

ここまでネガティブな面を多く見てきましたが、それでも登録販売者を目指す人は多く、実際にやりがいを持って働いている人もたくさんいます。
「やめとけ」という声を乗り越えてでも挑戦する価値はあるのでしょうか。
最後に、この仕事のメリットや向いている人についてまとめました。
登録販売者に向いている人の特徴

登録販売者の仕事が「きつい」と感じるか「やりがいがある」と感じるかは、その人の適性によるところが大きいです。
以下のような特徴を持つ人は、この仕事に向いていると言えます。
| 特徴 | 理由 |
|---|---|
| 人と話すのが好き | お客様の悩みに耳を傾け、相談に乗り、感謝されることに喜びを感じられるため。
コミュニケーション能力が最も重要なスキルとなります |
| 健康や薬に関心がある | 新しい薬の知識を学ぶことが苦にならず、自分や家族の健康管理にも役立つ。
常に知識のアップデートを楽しめる人が強いです |
| 地道な作業が苦ではない | 品出しやレジ打ちなどのルーティンワークも業務の大半を占めるため、これらを苦痛に感じない忍耐力が必要です |
| 体力に自信がある | 立ち仕事や力仕事が多いため、体力は必須条件。
健康でなければ人の健康を支えることはできません |
独学での勉強時間と合格への道

何か新しい資格に挑戦しようと思った時、「スクールに通うお金がない」「受験資格がない」といった壁にぶつかることはよくあります。
しかし、登録販売者の資格において、その心配は無用です。
この資格の最大の魅力は、「学歴や実務経験などの受験資格が一切なく、誰でも独学で合格を目指せる」という間口の広さにあります。
合格率と難易度の真実
「国家資格に準ずる公的資格」と聞くと難しそうに感じますが、近年の合格率は全国平均で40%〜50%前後で推移しています。
決して「誰でも受かる簡単な試験」ではありませんが、しっかりと対策を立てて勉強すれば、文系・理系を問わず、また医療の知識が全くない初学者でも十分に手が届く難易度です。
試験データ
厚生労働省の発表によると、令和5年度の試験では受験者数52,214人に対し、合格者数は22,814人(合格率約43.7%)でした。
必要な勉強時間は「300〜400時間」が目安
一般的に、合格レベルに達するために必要な勉強時間は300時間から400時間と言われています。
これは、全くの未経験からスタートした場合の目安です。
| 期間 | 1日の勉強時間 | 特徴 |
|---|---|---|
| 3ヶ月 | 約3〜4時間 | 短期集中型。
まとまった時間が取れる人向け,詰め込みになるためハードです |
| 6ヶ月 | 約1.5〜2時間 | 標準的なペース,働きながらや家事の合間に無理なく続けやすいおすすめの期間です |
「半年間も毎日勉強するのは辛い」と感じるかもしれませんが、通勤時間や休憩時間などの隙間時間を積み重ねれば、1日2時間の確保は意外と難しくありません。
私はスマホアプリで過去問を解いたり、移動中にテキストを読んだりして時間を捻出しました。
独学で合格するための「3ステップ」
高額な専門学校に通わなくても、市販の教材だけで合格することは十分に可能です。
私が実践し、多くの合格者が推奨している王道の勉強法は非常にシンプルです。
- 自分に合うテキストを1冊選ぶ:あれこれ手を出すより、イラストが多くて読みやすい「これだ」と思う1冊をボロボロになるまで使い倒します
- 過去問をひたすら解く:試験問題には出題パターンがあります。テキストを1周したら、あとは過去問を繰り返し解いて、間違えた箇所をテキストで復習する作業を繰り返します
- 各都道府県の傾向を知る:試験問題はブロック(地域)ごとに異なります。自分が受験する地域の出題傾向を掴むことが重要です
もし、「一人で勉強を続ける自信がない」「要点を絞って効率よく学びたい」という場合は、通信講座を利用するのも賢い手です。
費用は数万円かかりますが、動画講義や質問サポートがあり、独学の挫折リスクを大幅に減らすことができます。
自分の性格や予算に合わせて、最適な学習スタイルを選んでみてください。
実務経験なしからの就職と転職

試験に合格したものの、「実務経験がない未経験者を雇ってくれるところなんてあるのだろうか?」と不安に感じる方は非常に多いです。
求人情報を見ても「要実務経験」という文字が目に入ると、応募する前から諦めてしまいそうになりますよね。
しかし、結論から言えば、実務経験なしでも就職・転職は十分に可能です。
むしろ、業界全体が深刻な人手不足に陥っている今、資格さえ持っていれば「ポテンシャルのある人材」として歓迎されるケースが増えています。
なぜ「未経験」でも歓迎されるのか
ドラッグストアやコンビニなどの医薬品販売業において、最も確保したいのは「シフトに入れる資格者」です。
もちろん即戦力の経験者は優遇されますが、それ以上に「長く働いてくれる人」「やる気のある人」を求めています。
企業側も、「最初は研修中としての採用になる」ことは織り込み済みです。
多くの大手チェーンでは、未経験者を一から育てるための教育マニュアルや研修制度を整えています。
実務経験がないことは決してマイナスではなく、「変な癖がついていない分、自社の方針を吸収してくれる」とポジティブに捉えられることも多いのです。
「研修中」期間を乗り越えるキャリアステップ
未経験で入社した場合、最初の2年間(直近5年以内で通算24ヶ月以上)は「研修中の登録販売者」として勤務することになります。
未経験からのキャリアの流れ
- 入社〜2年目:名札に「研修中」とつけて勤務。薬剤師や店舗管理者の指導の下で医薬品販売の実務を学びます。レジや品出しなどの店舗運営業務も並行して行い、商品知識を蓄えます
- 2年経過後:実務経験の要件を満たし、「正規の登録販売者」へ昇格。一人で売り場に立てるようになり、資格手当が満額支給されたり、店舗管理者への道が開かれます
この2年間は下積み期間のように感じるかもしれませんが、薬の陳列場所を覚えたり、お客様との接客に慣れたりするための重要な準備期間です。
ここを焦らず着実にこなすことが、その後のキャリアを安定させます。
異業種からの転職成功パターン
登録販売者の資格は、全く異なる業種からのキャリアチェンジにも最適です。
特に、以下のような経験を持っている人は、薬の知識が未熟でも即戦力に近い評価を受けることがあります。
- 接客・販売経験者:アパレルや飲食などで培ったコミュニケーション能力は、相談業務において最大の武器になります
- 営業職経験者:目標数字を追うことや、顧客のニーズを聞き出すヒアリング能力は、店舗運営において高く評価されます
- 介護・保育経験者:健康管理やホスピタリティの精神は、医薬品販売の現場でもそのまま活かせます
一度取れば「一生モノ」の強み
登録販売者の資格には有効期限がありません(※販売従事登録の更新手続き等は必要ありませんが、外部研修の受講義務などはあります)。
一度取得して実務経験の要件さえ満たしてしまえば、出産や育児、介護などで数年のブランクが空いたとしても、いつでも「有資格者」として復帰が可能です。
「手に職をつける」という意味で、これほどコストパフォーマンスが良く、再就職に強い資格はそう多くありません。
実務経験がないことを過度に恐れず、まずは「未経験歓迎」の求人に積極的に応募してみることをおすすめします。
まとめ:登録販売者はやめとけ情報の最終結論

色々と調べてみた結果、「登録販売者はやめとけ」という言葉は、「楽に稼げる仕事だと思って安易に飛び込むのはやめとけ」という警告だと捉えるのが良さそうです。
確かに給料の低さや肉体労働の大変さはありますが、パートとしての働きやすさや、全国どこでも通用する資格であること、何より人の健康に貢献できるやりがいは大きな魅力です。
「やめとけ」という噂だけで諦めるのではなく、メリットとデメリットを天秤にかけ、自分のライフスタイルや目標に合っているかどうかを冷静に判断することをおすすめします。
転職におすすめの転職エージェント

転職を考えているときは、まず転職エージェントに相談してみるのがおすすめです。
多くの企業はすぐに活躍できる人を求めており、競争も激しくなっています。
そのため、自分の強みをしっかり伝えることが大切です。
書類や面接の準備を一人で行うのは大変ですが、転職エージェントなら企業が求める人材像をよく理解しており、的確なアドバイスをしてくれます。
希望する企業がある人ほど、個別の対策が必要です。
専門のサポートを受けながら、自分に合った職場への転職を効率よく進めていきましょう。
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ファルマスタッフ

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